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# フリー・ウィリー3
『フリー・ウィリー3』（原題：Free Willy 3: The Rescue）は、1997年制作のアメリカ合衆国のファミリー映画。
『フリー・ウィリー』シリーズの第3作目。シャチのケイコは第1・2作目と同様にウィリー役としてクレジットされているが、劣悪な環境で飼育され続け健康状態が悪化していたケイコを、オレゴン・コースト水族館へ移してリハビリを行う計画が立てられていたため、本作の出演部分はアニマトロニクスが用いられている。

## あらすじ
17歳になったジェシーは、夏休みを利用してオルカの群れを追う海洋調査のアルバイトを始め、友人ランドルフと共に、オルカの群れが減少している北西太平洋沿岸に向かった。そこでジェシーはウィリーと再会、ウィリーは新しい仲間と恋人を見つけていた。
一方、ワシントン州のある港町に住む漁師の息子の少年マックスは生まれて初めて父親ジョンの漁に同行することになり喜ぶが、ジョンとその仲間は違法な捕鯨業者で、オルカの大量殺戮に加担していた。マックスはその事実を知って落胆する。さらに、ジョンたちの次のターゲットはウィリーたちであった。
ジェシーと親しくなったマックスは、ジェシーやランドルフたちと協力してウィリーたちを救うため、ジョンたちの違法な捕鯨活動をやめさせるために奔放する。

## キャスト
※括弧内は日本語吹替
- ジェシー - ジェイソン・ジェームズ・リクター（藤田大助）
- ランドルフ・ジョンソン - オーガスト・シェレンバーグ（中庸助）
- ドルー・ハルバート - アニー・コーレイ（塩田朋子）
- マックス・ウェズリー - ヴィンセント・ベリー（松田聡也）
- ジョン・ウェズリー - パトリック・キルパトリック（池田勝）
- メアリー・ウェズリー - ターシャ・シムズ（速見圭）
- サンダーソン - ピーター・ラクロワ（田中正彦）
- ディニーン - ステファン・E・ミラー（伊井篤史）
- クロン - イアン・トレイシー（佐藤正治）
- ドレイク船長 - マシュー・ウォーカー（大木民夫）
- スティーヴンス - ロジャー・R・クロス

title: フリー・ウィリー3

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| 作品名 = フリー・ウィリー3
| 原題 = Free Willy 3: The Rescue
| 画像 =
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| 画像解説 =
| 監督 = サム・ピルスバリー
| 脚本 = ジョン・マトソン
| 原作 =
| 製作 = ジェニー・ルー・トゥジェンド
マーク・マーシャル
| 製作総指揮 = [[リチャード・ドナー]]
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| 出演者 = [[ジェイソン・ジェームズ・リクター]]
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| 音楽 = [[クリフ・エデルマン]]
| 撮影 = [[トビアス・A・シュリッスラー]]
| 編集 = マーガレット・グッドスピード
| 製作会社 = [[リージェンシー・エンタープライズ]]
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| 配給 = {{flagicon|USA}}{{flagicon|JPN}} [[ワーナー・ブラザース]]
| 公開 = {{flagicon|USA}} [[1997年]][[8月6日]]
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| 上映時間 = 86分
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| 興行収入 = {{flagicon|USA}} $3,446,539<ref>[https://www.boxofficemojo.com/release/rl3729950209/weekend/ Free Willy 3: The Rescue (1997) - Box Office Mojo]</ref>
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『'''フリー・ウィリー3'''』（原題：''Free Willy 3: The Rescue''）は、[[1997年の映画|1997年]]制作の[[アメリカ合衆国の映画|アメリカ合衆国]]の[[ファミリー映画]]。

『[[フリー・ウィリー]]』シリーズの第3作目。[[シャチ]]の[[ケイコ (シャチ)|ケイコ]]は第1・2作目と同様にウィリー役としてクレジットされているが、劣悪な環境で飼育され続け健康状態が悪化していたケイコを、オレゴン・コースト水族館へ移してリハビリを行う計画が立てられていたため、本作の出演部分は[[アニマトロニクス]]が用いられている。

== あらすじ ==
17歳になったジェシーは、夏休みを利用してオルカの群れを追う海洋調査のアルバイトを始め、友人ランドルフと共に、オルカの群れが減少している北西太平洋沿岸に向かった。そこでジェシーはウィリーと再会、ウィリーは新しい仲間と恋人を見つけていた。

一方、[[ワシントン州]]のある港町に住む漁師の息子の少年マックスは生まれて初めて父親ジョンの漁に同行することになり喜ぶが、ジョンとその仲間は違法な捕鯨業者で、オルカの大量殺戮に加担していた。マックスはその事実を知って落胆する。さらに、ジョンたちの次のターゲットはウィリーたちであった。

ジェシーと親しくなったマックスは、ジェシーやランドルフたちと協力してウィリーたちを救うため、ジョンたちの違法な捕鯨活動をやめさせるために奔放する。

== キャスト ==
※括弧内は日本語吹替
* ジェシー - [[ジェイソン・ジェームズ・リクター]]（[[藤田大助 (声優)|藤田大助]]）
* ランドルフ・ジョンソン - [[オーガスト・シェレンバーグ]]（[[中庸助]]）
* ドルー・ハルバート - アニー・コーレイ（[[塩田朋子]]）
* マックス・ウェズリー - ヴィンセント・ベリー（[[松田聡也]]）
* ジョン・ウェズリー - [[パトリック・キルパトリック]]（[[池田勝]]）
* メアリー・ウェズリー - ターシャ・シムズ（[[はやみけい|速見圭]]）
* サンダーソン - ピーター・ラクロワ（[[田中正彦]]）
* ディニーン - ステファン・E・ミラー（[[伊井篤史]]）
* クロン - イアン・トレイシー（[[佐藤正治 (声優)|佐藤正治]]）
* ドレイク船長 - マシュー・ウォーカー（[[大木民夫]]）
* スティーヴンス - [[ロジャー・クロス|ロジャー・R・クロス]]

== 脚注 ==
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== 外部リンク ==
* [https://www.warnerbros.com/movies/free-willy-3-rescue WarnerBros.com | Free Willy 3: the Rescue | Movies]{{en icon}}
* {{Allcinema title|83404|フリー・ウィリー3}}
* {{Kinejun title|30355|フリー・ウィリー3}}
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* {{IMDb title|0119152|Free Willy 3: The Rescue}}

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title: フリー・ウィリー3

監督: サム・ピルスバリー

脚本: ジョン・マトソン

製作: ジェニー・ルー・トゥジェンド · マーク・マーシャル

製作総指揮: リチャード・ドナー · アーノン・ミルチャン · ローレン・シュラー・ドナー

出演者: ジェイソン・ジェームズ・リクター · オーガスト・シェレンバーグ

音楽: クリフ・エデルマン

撮影: トビアス・A・シュリッスラー

編集: マーガレット・グッドスピード

製作会社: リージェンシー・エンタープライズ · スタジオカナル

配給: ワーナー・ブラザース

製作国: アメリカ合衆国

言語: 英語

前作: フリー・ウィリー2

次作: フリー・ウィリー 自由への旅立ち


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# 東京電力初の原子炉に沸騰水型が採用された経緯
東京電力初の原子炉に沸騰水型が採用された経緯（とうきょうでんりょくはつのげんしろにふっとうすいがたがさいようされたけいい）では東京電力が原子力発電に関心を示し、最初に建設を決めた原子炉である福島第一原子力発電所1号機に沸騰水型原子炉を採用したいきさつについて説明する。

## 東京電力の社内調査着手
当時東京電力副社長で立地選定の途中で不祥事の責任を取って一旦降格し、その後社長に昇格することになる木川田一隆は元々原子力に対して否定的なスタンスの持ち主だった。アイゼンハワーの平和のための原子力演説が行われた翌年の1954年、日本でも原子力予算の大幅な増額が国会で可決されたが、この頃木川田は東京電力企画課長の着任したばかりの成田浩に向けて「原爆の悲惨な洗礼を受けている日本人が、あんな悪魔のような代物を受け入れてはならない」と語っていたという。
しかし、その翌年読売新聞社社主にして衆議院議員であった正力松太郎を中心とした導入推進運動が活発化し、その主導権を巡って日本発送電を分割民営化した9電力会社と電力を所管する通商産業省（及びその意向を汲む電源開発）との間で熾烈な争いが始まった。この件については両者の出資で原子力発電所導入のパイロット機関として日本原子力発電を設立し、イギリスからコールダーホール型を導入することで決着がついたが、その間の1955年11月1日、東京電力は社長室に原子力発電課を新設、木川田の内心がどのような経緯で変化したのかについては誰も分からなかったものの、以降は原子力発電を肯定する立場にシフトした。
当時、東電常務だった白澤富一郎によれば、木川田は田中直治郎を中心とした特別プロジェクトを編成し、社として調査を実施していた。

## 原子力発電課の始動
この頃、1955年8月にジュネーヴで「第一回ジュネーブ会議」が開催され、当時の原子力先進各国が膨大な研究成果を披露した。この会議では、BWRの原型となるアルゴンヌ国立研究所のEBWRの他、PWRやGCRも紹介されたが、それにも増して重要だったのは、各種の炉物理、核設計のデータが公開されたことだった。上述のように、当時若手技術者3名で他社より若干遅れてスタートした東電社長室原子力発電課にもこの会議などで入手・翻訳した資料が山のように積まれ、その精読が始まっていたという。1955年年末になると電気事業連合会は原子力発電連絡会議を設け、東京電力もこの集まりを通じて各社と調査・研究の連絡体制を取った。
3人の若手技術社員は各々で研究分野の分担を決め、政策、経済性、安全性、設計、計画、放射線遮蔽、計装制御、廃棄物などに区分して研究を進めた。初期には下記の3冊
- 『原子核工学』（マーレイ,Raymond L.Murray）
- 『原子力ハンドブック』（グラストン,Samuel Glasstone）
- 『原子炉の理論』（グラストン、エドランド,Samuel Glasstone,M.C.Edlund）

を原著や独自訳を使用しながら輪読したという。社報には1954年4月に初めて原子力発電の話題が掲載され、1956年1月より「原子力発電ABC」の連載が始まり、社員一般への啓蒙も始められた。
上記のように一部の機密開示で東京電力を含む日本の原子力発電への知見は高まった。なお、原子力発電課が発足して間もない頃、当時の社長高井亮太郎は欧米の原子力発電開発を視察したが、その結論は安全性や技術的に紆余曲折が予想されるので慎重に事を進めなければならないといったもので、「カゴに乗って走る」と喩えたという。しかし、正力松太郎等が英国炉の日本導入に躍起となったことで、日本国内には第一次原子力ブームが訪れ、先のような慎重さとは正反対の態度であったという。また1957年5月15日の日米合同原子力産業会議総会の挨拶にて、高井亮太郎は、「現在の見通しのもとにすすめると」1965年までに東京電力として千数百名の技術要員が必要であり、その教育のために、米英に機密事項の解除を要請している。

## 原子力発電ABC
その原子力発電ABCは後に付録や巻頭言を追加され、初の社報別冊として刊行された。同書より、当時の東京電力が各発電方式、炉型に下していた評価と見通しを知ることが出来る。

### 経済性評価
1957年5月15日の日米合同原子力産業会議総会の挨拶にて、社長の高井亮太郎は、下記の点を指摘し、
- わが国に導入するには金利高が大きく、発電原価に響く
- 技術進歩が急速で、早急に陳腐化の恐れがある

結論として「現状においては採算が取れません」とし、電力各社での協力体制、長期低利融資、原子燃料貸与料の減免、税法上の特別措置などを求めている。
上記の高井の講演は『東電社報』1957年6月号に掲載されたものだが、これに先立つ1957年3月号には木川田がNHKの番組で述べた言が掲載されている。ここで木川田は将来性について要約下記のような主張を行っている。
- （従来発電の主力であった）水力は今後不利な地点を開発せざるを得ず、当時の包蔵水力2500万kWの8〜9割を利用し尽くす年が近い
- 石炭火力は炭価が上昇傾向にあり、1965年には1700万トンの需要量となって限界に到達する
- 原子力は技術進歩、資材の値下がり、量産効果によりコスト低減のきざしがある

### 炉型への評価
原子力発電ABCではPWRの登場は1956年8月号で、その欠点を次のように指摘している。
- 高圧をかけて泡が生じないようにしているので原子炉容器は耐圧、腐食性に優れていなければならず、技術的に相当の困難がある[13]
- 蒸気圧力が容器の製造技術に制約されるため、（連載時点では）熱効率が低くなりやすい[13]
- シッピングポート発電所はPWRとして最初に開発されたサイトであるため、安全性を考慮し大幅に余裕を取っている結果、建設費が割高であり、実績を元に研究が進展すればコストは安価となると思われる[14]
- 同連載に付録を付けて出版した際にはヤンキーロー原子力発電所（en）についても評価し、シッピングポートに比較して安価になっていることは認めつつ「まだとても火力と対抗できる段階に至っていない。したがって現段階では商業的採算に乗った発電とはいい難く、実用規模の試験用発電所と見るべきであろう」と評した[15]。
- PWRの将来性については「沸騰水型等に比べて、技術が確立された観があり、技術的に現段階を乗り越えるには非常な困難が伴うものと推測される」としている[16]。

翌1956年9月にはBWRを紹介し下記のように指摘しドレスデン1号機を挙げた上で「大容量発電所用としては望ましい性質」「商業用原子力発電所として極めて有望なものの1つではあるが、今後いっそうの研究が期待される」とした。
- 運転操作が簡単[18]
- 炉の圧力がタービンと同レベルなので圧力容器を頑丈にしなくてもよい[18]
- 簡単なのに開発が遅延したのは自己制御性を持つような炉内構造（特に燃料と減速材である水の比）の設計をEBWRの開発等を通じて確認するのに時間がかかったため[19]
- デメリットとしては発電機に負荷がかかるとボイド効果のため炉の出力が小さくなる[20]
- タービンに炉水を導くためタービンやその他の機械に害を与えないかという心配があるが、「これについてはそれほど重要な問題ではないということが現在わかっている」と述べ、タービン建屋の放射能遮蔽設計の必要性に言及した[21]
- 同連載に付録を付けて出版した際にはドレスデン原子力発電所1号機についても評価し「この発電所をわが国に建設する場合には、建設費および発電コストは更に検討されねばならないが（中略）いずれは新鋭火力発電所よりも低い建設コストでわが国のエネルギー源の一端を担う日も近いことと思われる」とした[22]。

## メーカーとの共同研究
1956年6月、関電に2ヶ月の遅れを取りながらも、東電はメーカーと共同研究に乗り出し、そのパートナーとして東芝グループ三社（東芝、石川島播磨重工、石川島芝浦タービン）と日立と組み「東電原子力発電共同研究会」(TAP)と称した。研究は期毎に区切ってテーマを高度化させていった。
第1期はいきなり実用炉を設計するのではなく、1万kWの発電炉の設計研究を取り上げ、要素別に分科会を形成した。当時はメーカー・電力各社とも端緒についたばかりの段階であるが、メーカーで頭一つ抜け出ているのは日立で、同社の拠点は中央研究所であった。東芝は他社より遅れており、第1期では炉内構造物の多さゆえ核計算が複雑になる軽水炉を避け、重水利用の均質炉を選択したほどであった。しかし、このことが却って東電と一緒に勉強していこうという連帯感を生んだという。日立は第1期より多少リアリティには欠けるもののBWRを設計した。1957年1月には各電力会社が設立したメーカーとの共同研究成果を一堂に集めて日本学術会議主催で第1回原子力シンポジウムが開かれ、TAPはBWRの研究成果を発表した。
第2期研究としては、BWRのドレスデン発電所（en）を東芝と、PWRのヤンキーポイント発電所（en|en）をモデルに実施した。この頃になると東芝も実力をつけて研究成果を出していたが、裏を返せば各社のレベルの差とはその程度のものだった。
第3期研究では原電が手掛けたコールダーホールについても日立と研究したが、当時からあまり興味を抱いていなかったという。
第4期では立地点に要求すべき地形と建設方式の研究を開始した。建設方式としては、地下式、崖を切り崩した半地下式、台地式の3つを俎上に上げた。
この他、三井、東芝グループは1958年、日本原子力事業を設立し、日本国内の民間企業唯一のNCA（臨界実験装置）を川崎市内に設置して実験を重ね、本発電所の建設に反映していったという。
なお、TAPの頃から東芝で原子力開発に従事していた深井佑造によると、GE社は1954年の米原子力産業会議でBWRの優位性に言及して以来、アルゴンヌ国立研究所よりS・ウンターメイヤーを招聘、BWRの開発に努め、1958年よりBWRの開発戦略として「オペレーション・サンライズ」をスタートさせ、3段階のステップを経て1970年に大容量経済性を達成したBWRプラントを建設することを目標とし、経済性での対抗目標は米国の石炭火力であった。同時期にAECにおいても経済性目標の達成時期を1970年とする旨が提案されている。
田中直治郎の回顧によるとTAPは1962年3月まで5期に渡って続けられ、関わった人数は各社約300名、合計約900名だったという。

## 留学と出向
東京電力は1957年に原子力発電課から英米に留学生を送ることを決め、5月に池亀亮（後副社長）がイギリスに、9月には佐々木史郎（後副社長）がアメリカに留学した。佐々木の場合はメーカーからの留学組と合同で計4名での渡米であった。渡米した4名は2グループに分かれ、佐々木は平田実穂と共にノースカロライナ大学に5ヶ月余りの留学を行っている。当時は英国のコールダーホールの全盛期であったため、ノースカロライナ大学での面接時には何故アメリカ行きを選択したかを問われ、原子力発電課長竹内良市と打ち合わせた想定問答に従い「東京電力は、新しいことを始めようという時、一方に偏した選択をやらないよう、いつも心がけている会社です。（中略）そういうやり方を大事にするという伝統があるからです」と答えている。ノースカロライナでの聴講修了後は、アルゴンヌ研究所での聴講を受けこれも5ヶ月続いた。この間佐々木は、原子力発電のため特別に組まれたカリキュラムを消化する一方で、機密解除されたアルゴンヌ所蔵の資料を次々と本国に送付していた。
また、TAPの活動と並行して、1957年11月には、原子力発電課の永野勇と関西電力から1名の計2名がデトロイト・エジソン（en）に私塾生扱いで招聘され、1959年2月まで滞在し勉強した。この時、高速炉の研究の他、AECの安全審査の議事録、GE社から聞いた技術情報を本社に送ったという。1958年9月になると、GE社とWH社は将来の受注を見据えて日本の電力各社から1名ずつを招聘し、3ヶ月の日程で原子力訓練コースを受講させた（WHが1ヶ月、GEが2ヶ月）。東電から派遣された住谷寛は帰国後社報でPWRの将来性に疑問を投げかけていたという。
一方で原子力発電課の日本残留組もその半数が1957年11月に新設された日本原子力発電に出向し、実際の原子炉導入の実務作業を担い、経験を積み重ねた。このメンバーには豊田正敏や石井敬二（後福島第一原子力発電所副所長）などがいる。池亀亮も帰国後、英国での経験を買われ出向した。佐々木史郎は帰国後は東京電力原子力発電課に戻り「留守番役」であった。

## 木川田の意向と東電常務会決定
上述のような経緯があったとはいえ、最終的に木川田がBWRを選択した理由については当時建設部長代理だった小林健三郎にも謎だった。この理由について田原は、1960年にアメリカ原子力委員会（AEC）が作成した通称「ピットマン資料」と呼ばれるレポートが出回ったことを材料としている。同レポートは、軽水炉が10年以内に石油火力と競争し得るようになる旨を予測した内容であった。また田原がある電力業界誌記者より得た情報によると、当時原子力発電を特殊法人化して官営主導で進める構想が通産官僚により練られており、その一端として1962年7月、コールダーホールの高騰で資金がひっ迫していた日本原子力発電に国家資金の導入を提案したことがあった。戦前から占領期にかけて日本発送電という国による経営一元化を体験し、電力民営論者であった木川田は関西電力と結託してこの動きを封じるため、コールダーホールの次に市場に登場した軽水炉の導入で先手を打ったものと田原は推測している。その動きは成功し、軽水炉においても国が主導する余地は小さなものとなったという。また、木川田一隆は日本の原子力発電について「敗戦の関係もあり世界的に遅れを取っているので（中略）官民協力して最も効果的な努力を結集する」「実証的経験を積み、問題点の解明を図りつつ、原子力の導入を図る」などと述べていた。
1960年に木川田は社長に昇格し、東京電力として正式に候補地と炉型としてBWRとする旨の言及がなされたのは国家資金の導入提案から2ヶ月余り後の1962年9月21日の常務会であった。木川田の口調は断定的であり、他の役員には寝耳に水だったという。

## 「冬の時代」の到来と炉型選択
炉型に関係する面でも1960年代前半になると優劣が分かれ始めた。
『とうでん』1993年11月号によれば1960年6月、イギリスが原子力開発計画を2年遅らせることを表明し、コールダーホールに対する逆風となった。更に他国も開発費の増大などを理由に、従来のペースを落すところが出てきたという。加えて、この頃から火力の主役に石油が躍り出し、コスト面で火力の発電原価が下がってきていた。佐々木史郎は「原子力は、どう計算してもそれ以上になってしまう。これは困った事になったな、と正直いって思いました」と回顧している。そのため、原子力発電課でも1960年から約4年ほどは「冬の時代」であった。また、池亀亮（当時原子力発電課課員、後東京電力副社長）は「福島地点の話は動き始めてはいましたが、仮に土地を取得しても、実際にいつ建設に着手できるか、まったく見通しがつかない時代でしたね」と回顧している。
また、パイロット機関である筈の日本原子力発電はコールダーホール型のコスト見積もりに失敗し、当時の火力発電より高いキロワット当たり7円に高騰していた。上述のように石油火力全盛期が到来しており、田原もこれらの要素を挙げて「こうしてみる限り東電が急いで原子力発電所をつくる必然性はどこにもなさそうである」とコールダーホール型を評している。
なお池亀亮は、1959年1月、上述の通り他の原子力発電課社員数名と共に日本原電に2年4ヶ月出向し、その間オークリッジ国立研究所のRactor Hazard Evarution Schoolに留学したが、そこで学んだのは軽水炉の研究であった。また、田原総一朗は触れていないが、日本原電も1961年2月の取締役会にて「第二発電所は低濃縮ウランを使用する軽水冷却炉を使用する」と決定していた。ただし、田原は日本原電がBWRの導入を決定したのは1963年5月であり、木川田が東京電力の常務会で言及するより後であった旨を書いている。
上述のように、軽水炉に対しても厳しい時期であったが、池亀や佐々木は将来的な逆転を確信しており、課員全体の士気を高めるために、原子炉理論の復習、最適化設計、安全評価の詰めをこの時期に重ねた。BWRとPWRについても入札に備えて研究の深化に余念が無かった。そのため、1964年12月に本店に原子力発電準備委員会、現地に福島調査所が設置された際には「実際に建設を進めるための研究はほとんど終わっていたし、必要な資料もほとんど揃っていた」という。
なお、国土が狭隘なことは東京電力としても意識はしており、その対策としてこの頃、工学的安全施設について入念な検討を実施したとしている。その一例として田中直治郎は1960年に米国に調査団を送りアメリカ原子力委員会に安全研究の梃入れを申し入れた事、日本における安全研究の草分けのひとつ、SAFEプロジェクトの呼びかけを行った件を挙げている。
冬の時代の終わりは、組織改正に表れた。東京電力は原子力発電課を当初社長室に所属させていたが、原子力発電準備委員会の発足より少し前、技術部の所属に移行し、1964年に原子力発電準備委員会も発足した。委員会の委員長は当時常務の地位にあった田中直治郎が就き、事務局は原子力発電課が担当、、技術分野を検討する「技術・プラント分科会」、実際のレイアウトや建設方針を検討する「土木建築分科会」の2つの分科会で構成、各分科会はそれぞれ10名ずつのメンバーより成っていた。更に「社内の世論を巻き込むため」メンバーは中堅の課長クラスから集められたという。北米の留学を終えた佐々木史郎は、技術・プラント分科会に配属された。

## ターンキー契約方式
GE社は1960年代初頭、日本原子力研究所からJPDRを受注した際にはターンキー契約方式を採用していたが、武井満男によるとプラント1件ごとに都度契約価格を交渉するのが常であった。同社は1964年春、従来方式に替えて発電設備カタログにBWRの出力別価格表を添付する方式に転換することを予告、1964年9月末に下記の3種をPrice Listとして公表した。
1. 出力5万kW〜100万kWを22段階に区分した一括受注価格
2. 原子炉系についての上記同様の出力別受注価格
3. 各出力に対応する初期装荷燃料の加工費

GEはこのリストに掲載した価格を上限としてターンキー契約（turnkey contract）に応じることが出来、米国内の顧客は発電所価格の15%を土地、間接建設費に充当すれば十分である旨を宣言して原子力プラント販売において標準化路線を打ち出した。この価格表は1965年5月に改定され、発電所価格は4%増加したが初期装荷燃料費は6〜20%引下げされた。

## 原子力発電準備委員会での検討とイギリス炉の脱落
1964年10月の朝日新聞記事によれば、当時電力各社が検討していた1973年度末を目標とした長期電源開発計画で、東京電力は1号機についてのみ計画に繰り入れており、その電気出力を35万kWとしていた。関電、中電の原子炉建設と歩調を合わせ、運開予定は1970年度であった。またこの頃になると、世界的に第2次原子力発電ブームが訪れていた。その嚆矢となったのは、1964年9月にジュネーブで開催された原子力平和利用国際会議で、GE、WH両社による軽水炉の大々的なPRが行われ、原子力の将来性に「明るい見通し」が出された。このことが追い風となり、東京電力は1号機の検討を本格化させる傍ら、2号機の設置についても検討を開始した。
また結局、上述のTAPの研究ではBWR寄りではあったが、正式な決定を公に出来るレベルまでは進まず、GEにするとしても、BWRのどのタイプかまでは上述の田原が描いた1962年9月の常務会の場面では明らかにされていない。この間の事情は後年『関東の電気事業と東京電力』にて一段詳細に明らかにされている。
原子力発電準備委員会は1965年5月、中間答申を提出し、ガス冷却黒鉛減速型炉、改良型ガス冷却炉等のイギリス型炉とPWR、BWR等のアメリカ型軽水炉を比較し、下記の要旨を結論した。
- 安全性に優劣は無い
- 安全対策に要する費用の経済性を比較すると軽水炉が優越している。
  - イギリス型は将来見通しが悪い
  - イギリス型は運転性能に制約条件が多い

また、1965年7月には社外学識経験者の参加を得て耐震委員会を設けた。
なお、田中直治郎はBWRを選定した後の、1966年5月の講演の質疑にてこの件に触れている。質問者は1964年頃にはオールドベリー発電所（en）が建設中であったが、東京電力がイギリス型炉を不採用とした理由を尋ねた。田中は次の要素を挙げて回答している。
- オールドベリーはコールダーホール改良型に過ぎない
- コールダーホールの次に開発された改良型ガス冷却炉（AGR）は燃料に濃縮ウランを使用し、またイギリス内ではGEとの見積競争を勝ち抜いて採用された実績はある
- しかし、AGRは大容量炉の実績が無く、経済性もGEの炉の方が高いという理由で日本国内では不採用となっている。
- 他の新型炉で経済性に乗るとはっきりしたものは技術導入にて日本原子力発電が建設することも考えられ「私見としてはあの会社を活用しなければ損」である

また、ユニット容量については1号機で35〜45万kWを想定し、ノウハウ習得、2号機以降の建設に際しての技術レベル向上、経験蓄積に資することを加味して技術的信頼度、経済性を比較検討し、1965年11月に下記の要旨の最終答申を提出した。
- 耐震設計は建屋予定地の地盤が第三紀層であり支持基盤として適当
- 発注に際して基本的な仕様となる見積依頼書はBWRとPWRを検討し、
  - 35万kW以上でこれに近く、経済性の高い出力
  - 先例を有すること

## 敦賀1号機選定の影響
上述したように日本原電は電力各社の出資により設立されたパイロット機関である。その定款では軽水炉の導入も実施する旨が決められていた。この目的を果たすため同社は2号炉を福井県敦賀地点に建設することとし、GE、WH両社と折衝の上、詳細資料と見積書を提出させて検討した末、1966年10月にGE社製のBWRを選定した。
この選定について、田中直治郎は1965年10月の『原子力産業新聞』で次のように評している。即ち「われわれの場合は、この経験を使って注文すれば非常に楽なわけです。仮にこんどはPWRをやるとしても、メーカーとの折衝や注文の仕方は変わるものではないし、どの範囲を注文するかも非常に見当がつけやすい。国産の範囲をどの位にするかも、判断がだんだんできてくる。そういう点で原電さんには非常に大きな意味があります。」と述べ、敦賀1号の計画が動き出す時期と東京電力の導入炉が動く時期との差をどうとるかについても「仮に一緒だとしますね。それでは原電の意味がないかというと、私はそうは思わない。契約までの二年間の先行の意味は大きいです」と捉えていた。これに応じる形で日本原電常務の嵯峨根遼吉は同社に後続する電力会社の着手時期を「二号炉（敦賀1号）の電気が出るまで待たなければいかぬという議論は必ずしも成りたたぬでしょう」と述べている。

## 炉型を正式決定
この答申後1965年12月に東京電力は組織再編を実施し原子力開発本部を設置、その元に下記の組織を設置して原子力開発の各過程の責任体制を明確にした。当時原子力業務課副長を拝命した井上琢郎は、この改正により原子力部門の組織は一気に拡充強化され、「原子力発電実現のための経営意思が、如実に示された」と回顧している。
- 原子力部：企画立案
- 東電原子力開発研究所：研究
- 福島原子力建設準備事務所：建設

『アトム』は「この機構改革は一般の観測を超えたもので、その真意を巡って様々な見方が行われている」と評した。中でも原子力開発研究所は技術・研究開発・経済調査の他社外研究機関との連絡に当たり、必要に応じ社外学識研究者等に研究を委託、社内技術陣強化のため中心的責任者をアメリカ等に長期派遣することも予定した。
なお当時、既に東京電力は実績としてGE社製プラントを多く採用していたが、原子力発電が火力発電と技術的に相当異なることから、従来のGEとの関係は白紙として選定に臨むことを表明しており、これは関西電力においても同様であった。
最終答申で盛り込んだ技術仕様の内容に基づき、東京電力はGEとWHの両社と予備折衝を実施し、次の基準を考慮した。田中直治郎によれば1966年1月より、両社からの説明を詳細に亘り聴取し、制作費等についての意見も聞いたと言う。なお、この原子力開発本部となった頃、GE、WH両社が提案してきたのが、ターンキー方式での契約であった。
- 国内外で発注実績を持つ
- 46万kW級
- 十分な実証性を備え、特に炉心部は運転実績を有すること

日本原電は敦賀1号の選定に7ヶ月を要したが東京電力は4-5ヶ月で完了させる構えであった。『原子力工業』1966年3月号によると、1966年1月に両社に要求したのは仮見積の提出で、当初計画では3月までに本見積書の提出を要求し、4月までに最終的な本見積書を提出させて5月頃正式に選定を行う手筈となっていた。このタイミングは関西電力初の原子力発電プラントである美浜発電所1号機の発注過程とほぼ同じであった。これに対して通産省と日本開発銀行は両社の計画のテンポが早過ぎて日本原電の計画に近接し「原電の使命の意義が損なわれる」ことに難色を示しており、通産省はテンポを多少ずらすことを指示した。同省の指示の結果、両電力の計画は1966年9月開催の電力調整審議会まで慎重に検討を続けると、若干スローダウンしたとされた。
なお、1966年5月20日に、田中直治郎は講演を行い、『土木建設』1966年8月号に掲載されており、電気出力の上方修正に至った事情などに触れている。
- 経済性を考慮すると容量は35万kWより大きいほうが良い
- 初の原子炉であるためメーカーにて発注または製造実績を持つこと。
- 米国では60〜80万kWの炉も発注され始めており経済性は高いがリスクも大きいので、上記の条件で、容量よりは実績を優先する

上記の条件で検討した結果、WHには手頃な容量で50Hz機のものが無かったという。
両社を比較した際、決め手となったのは経済性であり、GE側に有利な材料だったのはスペインのNUCLENORの件であった。『電力新報』1971年3月号によれば、両社の機器仕様の際は「技術的な優劣の判定はつけ難いもの」だったが、NUCLENOR社の発注は東京電力より1年先行しており、電気出力は46万kW、周波数も50Hzで共通しており、東京電力が条件とした「実績」があったのである。なお、豊田正敏は1号機運転開始30周年記念文集の中で、NUCLENORの設計流用による価格低減策を提案してきたのはGE側であった旨を回顧している。
そして1966年2月には、1号機をGE社製のBWRとする旨、社内で決定した。
GE社が1号機に提案して採用されたタイプは当時400/460MW型と称され、電気出力は初期定格40万kW(400MW)であるが、将来的には46万kWまで増加させられるようになっていた。タービン発電機、安全施設等は2%増の47万kWとして設計された。工学的安全施設は先行して建設されているドレスデン2号機に具備した物をすべて備えた。なお46万kWで申請した場合、認可は貰える見込みとしても安全審査に時間を要すると予想されたため、アメリカで1号機より先に運開する類似タイプの容量が40万kWであることを根拠に、1966年4月4日の電源開発調整審議会（後述）にて容量40万kWとして承認を取ったと言う。
上述の通産省指示もあったが、東京電力は1966年5月11日にGEに対して正式発注を行った。なお、GEは翌1966年6月にターンキー方式による受注を廃止し、発電所の一括請負価格を撤廃、新たに原子炉、核燃料、付属系統および関連サービスからなるNuclear Systemとして取り扱うと発表した。この背景としてターンキー方式は原子力発電の初期段階では効果的だったがその後電力、建設、製造の各業界を通じて、同方式を打ち切るのが望ましいという声があったため、GEとしては建設関連業務を止め、本来のSystem Supplyerとしての立場に回帰するという意図があった。米国外発注者と打ち切り時点で交渉中の米国内契約者についてはターンキーを継続するとした。松永長男が2号機の契約方式についてGEの側からターンキーを拒否してきた、と回顧した背景にはこのようなGE側の事情もある
こうして、東京電力最初の原子炉はBWRと決定し、1971年3月26日に運転を開始したのである。

## 批判

### ターンキー契約に関する議論

#### 事故前
田中直治郎は1号機の運転開始から2年弱経過した頃、『電気新聞』（1973年1月25日）にて「建設は、GE社とターンキィ契約を結び、同社の責任施工でやりましたが、外国の技術を修得しつつすすめたわけで、GE社と日本の下請けメーカーの方々のご協力で、大きいトラブルも無く、順調にできたと考えています」と自賛している。
しかし、選定当時からその過程には批判も存在していた。『原子力通信』は次のような点を指摘している。
1. PWR、BWR両炉の比較検討が電力各社[注 11]においてどのような方法に基づいて行われているか疑問
2. 仕様説明段階で実質的な競争入札を行った上で特命入札を行ったとされているが内容が不明である
3. 海外における建設費と比較してかなり割高となっている理由はどこにあるのか疑問[注 12]

#### 事故後
2011年3月の事故後、ターンキー契約を遠因とする見方が注目された。この考え方によればターンキーでは「購入者は装置の内部の構造や仕組みについて詳しい情報は知らなくても良い」と位置付け、福島第一1号機の場合は、（耐震上の要求だけではなく）冷却用の海水を取水するポンプの仕様がパッケージ化されたコンポーネントとして決まっており、ポンプの揚程を変更すると設計変更のため追加費用が巨額となることが予想されたという。
このような観点で作成された番組として『ETV特集 原発事故への道程（前篇）』（2011年9月18日放送）がある。有馬哲夫はこの番組の採用した上記のような説に対して次のように批判している。
- 日本の電力会社が何故ターンキー契約を望むようになったのかという根本的な部分の究明が抜け落ちている
- 老朽化して事故リスクの大きくなった原子炉を廃炉にしていればあらゆる事故の芽を摘むことが可能であり、ターンキーに原因を求めるのは津波が事故の原因となった過程から導き出した結果論である
- 草創期の関係者は大地震については警戒心を持っていても、大津波の脅威は完全に抜けている[注 13]。

このような議論に対して別視点から事故を取り上げた『ETV特集 アメリカから見た福島原発事故』（2011年8月14日放送）に出演した小出五郎は、放送後本機に先行してGEとターンキー契約を結んだ敦賀1号機の建設に関わった板倉哲郎に取材したことを明かし、下記のような指摘により「ターンキー＝ブラックボックス」という等式には否定的である。
- ターンキーの場合でも、建設中実施するデザイン・ミーティングで注文すれば、安全のための機器装置を付加することは出来た
- ただし、追加注文を行うと工期遅延の原因となり経営判断の余地が生じる。

なお、福島第一2号機以降はターンキー契約自体が結ばれておらず国産化が段階的に進展したが、小出は板倉の日本の「自信」が「過信」に変わってきた時期でもあり、原子力村の排他性が強まった時期であるとしている。

### その他
後に、内橋克人は、工期でニュークレノールより先行してしまった点や運転開始後発生した応力腐食割れ問題などを材料に「GEやウェスチングハウスの技術レベルを見誤った」という批判を紹介している。川上幸一は「まだ実証炉の域を出ていない原発技術を、すでに実用段階と思い込み、過去の火力発電プラントの導入と同じやり方で、安易に原発に対処した。（中略）日本側の認識の甘さは否定できない」とコメントしている。

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title: 東京電力初の原子炉に沸騰水型が採用された経緯

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'''東京電力初の原子炉に沸騰水型が採用された経緯'''（とうきょうでんりょくはつのげんしろにふっとうすいがたがさいようされたけいい）では[[東京電力ホールディングス|東京電力]]が[[原子力発電]]に関心を示し、最初に建設を決めた原子炉である[[福島第一原子力発電所]]1号機に[[沸騰水型原子炉]]を採用したいきさつについて説明する。

== 東京電力の社内調査着手 ==
当時東京電力副社長で立地選定の途中で不祥事の責任を取って一旦降格し、その後社長に昇格することになる[[木川田一隆]]<ref group="注">後に[[経済同友会]]の代表幹事を務め、生まれは[[福島県]]だった。</ref>は元々[[原子力]]に対して否定的なスタンスの持ち主だった。[[ドワイト・D・アイゼンハワー|アイゼンハワー]]の[[平和のための原子力]]演説が行われた翌年の1954年、日本でも原子力予算の大幅な増額が[[国会]]で可決されたが、この頃木川田は東京電力企画課長の着任したばかりの[[成田浩]]に向けて「原爆の悲惨な洗礼を受けている日本人が、あんな悪魔のような代物を受け入れてはならない」と語っていたという<ref>木川田の初期の原子力技術に対するスタンスについては{{Harvnb|田原総一朗|2011|p=81}}「コールダーホール型原子炉」</ref>。

しかし、その翌年読売新聞社社主にして衆議院議員であった[[正力松太郎]]を中心とした導入推進運動が活発化し、その主導権を巡って[[日本発送電]]を分割民営化した9電力会社と電力を所管する通商産業省（及びその意向を汲む[[電源開発]]）との間で熾烈な争いが始まった。この件については両者の出資で原子力発電所導入のパイロット機関として[[日本原子力発電]]を設立し、[[イギリス]]から[[黒鉛減速ガス冷却炉|コールダーホール型]]を導入することで決着がついたが、その間の1955年11月1日、東京電力は社長室に原子力発電課を新設、木川田の内心がどのような経緯で変化したのかについては誰も分からなかったものの、以降は原子力発電を肯定する立場にシフトした{{Sfn|田原総一朗|2011|p=82}}。

当時、東電常務だった[[白澤富一郎]]によれば、木川田は田中直治郎を中心とした特別プロジェクトを編成し、社として調査を実施していた{{Sfn|田原総一朗|2011|p=91}}。

== 原子力発電課の始動 ==
この頃、1955年8月に[[ジュネーヴ]]で「第一回ジュネーブ会議」が開催され、当時の原子力先進各国が膨大な研究成果を披露した。この会議では、BWRの原型となる[[アルゴンヌ国立研究所]]のEBWRの他、PWRやGCRも紹介されたが、それにも増して重要だったのは、各種の炉物理、核設計のデータが公開されたことだった。上述のように、当時若手技術者3名で他社より若干遅れてスタートした東電社長室原子力発電課にもこの会議などで入手・翻訳した資料が山のように積まれ、その精読が始まっていたという<ref>ジュネーブ会議と資料の精読開始については{{Harvnb|竹林旬|2001|pp=51-56}}</ref>。1955年年末になると[[電気事業連合会]]は原子力発電連絡会議を設け、東京電力もこの集まりを通じて各社と調査・研究の連絡体制を取った{{Sfn|竹林旬|2001|pp=59}}。

3人の若手技術社員は各々で研究分野の分担を決め、政策、経済性、安全性、設計、計画、放射線遮蔽、[[計装]]制御、廃棄物などに区分して研究を進めた。初期には下記の3冊

*『原子核工学』（マーレイ,Raymond L.Murray）
*『原子力ハンドブック』（グラストン,[[:en:Samuel Glasstone|Samuel Glasstone]]）
*『原子炉の理論』（グラストン、エドランド,Samuel Glasstone,M.C.Edlund）

を原著や独自訳を使用しながら輪読したという{{Sfn|竹林旬|2001|pp=72-73}}。[[社内報|社報]]には1954年4月に初めて原子力発電の話題が掲載され、1956年1月より「原子力発電ABC」の連載が始まり、社員一般への啓蒙も始められた{{Sfn|竹林旬|2001|pp=74-75}}。

上記のように一部の機密開示で東京電力を含む日本の原子力発電への知見は高まった。なお、原子力発電課が発足して間もない頃、当時の社長[[高井亮太郎]]<ref group="注">高井自身、技術系出身社員であり、後にTAPの発表役を務めている{{Harv|竹林旬|2001|p=105}}。また、アメリカへの留学経験もあった{{Harv|竹林旬|2001|p=116}}。</ref>は欧米の原子力発電開発を視察したが、その結論は安全性や技術的に紆余曲折が予想されるので慎重に事を進めなければならないといったもので、「カゴに乗って走る」と喩えたという。しかし、正力松太郎等が英国炉の日本導入に躍起となったことで、日本国内には第一次原子力ブームが訪れ、先のような慎重さとは正反対の態度であったという<ref>高井の初期の姿勢と第一次原子力ブームとの対比は{{Harvnb|内橋克人|2011|pp=67-68}}</ref>。また1957年5月15日の日米合同原子力産業会議総会の挨拶にて、高井亮太郎は、「現在の見通しのもとにすすめると」1965年までに東京電力として千数百名の技術要員が必要であり、その教育のために、米英に機密事項の解除を要請している<ref>技術要員、機密事項解除要請については{{Harvnb|東京電力|1958|pp=7}}高井亮太郎「第1編 巻頭言 わが国の原子力発電開発上の問題点」</ref>。
== 原子力発電ABC ==
その原子力発電ABCは後に付録や巻頭言を追加され、初の社報別冊として刊行された。同書より、当時の東京電力が各発電方式、炉型に下していた評価と見通しを知ることが出来る。
=== 経済性評価 ===
1957年5月15日の日米合同原子力産業会議総会の挨拶にて、社長の[[高井亮太郎]]は、下記の点を指摘し、
*わが国に導入するには金利高が大きく、発電原価に響く
*技術進歩が急速で、早急に陳腐化の恐れがある
結論として「現状においては採算が取れません」とし、電力各社での協力体制、長期低利融資、原子燃料貸与料の減免、税法上の特別措置などを求めている<ref>高井亮太郎の発言については{{Harvnb|東京電力|1958|pp=5-6}}高井亮太郎「第1編 巻頭言 わが国の原子力発電開発上の問題点」</ref>。

上記の高井の講演は『東電社報』1957年6月号に掲載されたものだが、これに先立つ1957年3月号には木川田が[[日本放送協会|NHK]]の番組で述べた言が掲載されている。ここで木川田は将来性について要約下記のような主張を行っている<ref>{{Harvnb|東京電力|1958|pp=11-12}}木川田一隆「第1編 巻頭言 わが国の原子力発電開発上の問題点」</ref>。
*（従来発電の主力であった）水力は今後不利な地点を開発せざるを得ず、当時の包蔵水力2500万kWの8〜9割を利用し尽くす年が近い
*石炭火力は炭価が上昇傾向にあり、1965年には1700万[[トン]]の需要量となって限界に到達する
*原子力は技術進歩、資材の値下がり、量産効果によりコスト低減のきざしがある

=== 炉型への評価 ===
原子力発電ABCではPWRの登場は1956年8月号で、その欠点を次のように指摘している<ref>東京電力が1950年代後半に下していたPWRへの評価については{{Harvnb|東京電力|1958|pp=54-57}}「第2編 原子力発電ABC」</ref>。

*高圧をかけて泡が生じないようにしているので[[原子炉圧力容器|原子炉容器]]は耐圧、[[腐食]]性に優れていなければならず、技術的に相当の困難がある{{Sfn|東京電力|1958|pp=54}}
*蒸気圧力が容器の製造技術に制約されるため、（連載時点では）[[熱効率]]が低くなりやすい{{Sfn|東京電力|1958|pp=54}}
*シッピングポート発電所はPWRとして最初に開発されたサイトであるため、安全性を考慮し大幅に余裕を取っている結果、建設費が割高であり、実績を元に研究が進展すればコストは安価となると思われる{{Sfn|東京電力|1958|pp=57}}
*同連載に付録を付けて出版した際にはヤンキーロー原子力発電所（[[:en:Yankee Rowe Nuclear Power Station|en]]）についても評価し、シッピングポートに比較して安価になっていることは認めつつ「まだとても火力と対抗できる段階に至っていない。したがって現段階では商業的採算に乗った発電とはいい難く、実用規模の試験用発電所と見るべきであろう」と評した<ref>{{Harvnb|東京電力|1958|pp=131}}「第3編 原子力発電ABC付録1」</ref>。
*PWRの将来性については「沸騰水型等に比べて、技術が確立された観があり、技術的に現段階を乗り越えるには非常な困難が伴うものと推測される」としている<ref>{{Harvnb|東京電力|1958|pp=135}}「第3編 原子力発電ABC付録1」</ref>。

翌1956年9月にはBWRを紹介し下記のように指摘しドレスデン1号機を挙げた上で「大容量発電所用としては望ましい性質」「商業用原子力発電所として極めて有望なものの1つではあるが、今後いっそうの研究が期待される」とした{{Sfn|東京電力|1958|pp=63}}。

*運転操作が簡単{{Sfn|東京電力|1958|pp=58}}
*炉の圧力が[[蒸気タービン|タービン]]と同レベルなので圧力容器を頑丈にしなくてもよい{{Sfn|東京電力|1958|pp=58}}
*簡単なのに開発が遅延したのは[[自己制御性]]を持つような炉内構造（特に燃料と減速材である水の比）の設計をEBWRの開発等を通じて確認するのに時間がかかったため{{Sfn|東京電力|1958|pp=60-62}}
*デメリットとしては発電機に負荷がかかると[[ボイド]]効果のため炉の出力が小さくなる{{Sfn|東京電力|1958|pp=62}}
*タービンに炉水を導くためタービンやその他の機械に害を与えないかという心配があるが、「これについてはそれほど重要な問題ではないということが現在わかっている」と述べ、タービン建屋の放射能遮蔽設計の必要性に言及した{{Sfn|東京電力|1958|pp=62-63}}
*同連載に付録を付けて出版した際にはドレスデン原子力発電所1号機についても評価し「この発電所をわが国に建設する場合には、建設費および発電コストは更に検討されねばならないが（中略）いずれは新鋭火力発電所よりも低い建設コストでわが国のエネルギー源の一端を担う日も近いことと思われる」とした<ref>{{Harvnb|東京電力|1958|pp=142}}「第3編 原子力発電ABC付録1」</ref>。

== メーカーとの共同研究 ==
1956年6月、関電に2ヶ月の遅れを取りながらも、東電はメーカーと共同研究に乗り出し、そのパートナーとして東芝グループ三社（[[東芝]]、[[石川島播磨重工]]、石川島芝浦タービン）と[[日立製作所|日立]]と組み「東電原子力発電共同研究会」(TAP)と称した。研究は期毎に区切ってテーマを高度化させていった。

'''第1期'''はいきなり実用炉を設計するのではなく、1万kWの発電炉の設計研究を取り上げ、要素別に分科会を形成した{{Sfn|竹林旬|2001|pp=87}}。当時はメーカー・電力各社とも端緒についたばかりの段階であるが、メーカーで頭一つ抜け出ているのは日立で、同社の拠点は中央研究所であった{{Sfn|竹林旬|2001|pp=89}}。東芝は他社より遅れており、第1期では炉内構造物の多さゆえ核計算が複雑になる軽水炉を避け、重水利用の均質炉を選択したほどであった。しかし、このことが却って東電と一緒に勉強していこうという連帯感を生んだという{{Sfn|竹林旬|2001|pp=93-95}}。日立は第1期より多少リアリティには欠けるもののBWRを設計した{{Sfn|竹林旬|2001|pp=97}}。1957年1月には各電力会社が設立したメーカーとの共同研究成果を一堂に集めて[[日本学術会議]]主催で第1回原子力シンポジウムが開かれ、TAPはBWRの研究成果を発表した{{Sfn|竹林旬|2001|pp=105-107}}。

'''第2期'''研究としては、BWRのドレスデン発電所（[[:en:Dresden Generating Station|en]]）を東芝と、PWRのヤンキーポイント発電所（[[:en:Indian Point Energy Center|en|en]]）をモデルに実施した。この頃になると東芝も実力をつけて研究成果を出していたが、裏を返せば各社のレベルの差とはその程度のものだった{{Sfn|竹林旬|2001|pp=130}}。

'''第3期'''研究では原電が手掛けた[[黒鉛減速ガス冷却炉|コールダーホール]]についても日立と研究したが、当時からあまり興味を抱いていなかったという{{Sfn|竹林旬|2001|pp=107}}。

'''第4期'''では立地点に要求すべき地形と建設方式の研究を開始した。建設方式としては、地下式、崖を切り崩した半地下式、台地式の3つを俎上に上げた{{Sfn|竹林旬|2001|pp=135}}。

この他、三井、東芝グループは1958年、[[日本原子力事業]]を設立し、日本国内の民間企業唯一のNCA（臨界実験装置）を川崎市内に設置して実験を重ね、本発電所の建設に反映していったという<ref>「日本原子力事業 民間唯一の「臨界実験」（[[原子力産業]]戦略と開発）」『日経産業新聞』1988年5月25日13面</ref>。

なお、TAPの頃から東芝で原子力開発に従事していた深井佑造によると、GE社は1954年の米原子力産業会議でBWRの優位性に言及して以来、[[アルゴンヌ国立研究所]]よりS・ウンターメイヤーを招聘、BWRの開発に努め、1958年よりBWRの開発戦略として「オペレーション・サンライズ」をスタートさせ、3段階のステップを経て1970年に大容量経済性を達成したBWRプラントを建設することを目標とし、経済性での対抗目標は米国の石炭火力であった。同時期にAECにおいても経済性目標の達成時期を1970年とする旨が提案されている<ref>GE社のBWR開発戦略については{{Harvnb|深井佑造|1993|pp=20-23}}</ref>。

田中直治郎の回顧によるとTAPは1962年3月まで5期に渡って続けられ、関わった人数は各社約300名、合計約900名だったという<ref>「経済、社会の発展支え 東電の二千万KW 電力技術の進歩と今後の課題」『電気新聞』1974年8月20日4・5面</ref>。
== 留学と出向 ==
東京電力は1957年に原子力発電課から英米に留学生を送ることを決め、5月に池亀亮（後副社長）がイギリスに、9月には佐々木史郎（後副社長）がアメリカに留学した{{Sfn|内橋克人|2011|pp=70-72}}。佐々木の場合はメーカーからの留学組と合同で計4名での渡米であった。渡米した4名は2グループに分かれ、佐々木は平田実穂と共に[[ノースカロライナ大学]]に5ヶ月余りの留学を行っている{{Sfn|内橋克人|2011|p=74}}。当時は英国のコールダーホールの全盛期であったため、ノースカロライナ大学での面接時には何故アメリカ行きを選択したかを問われ、原子力発電課長竹内良市と打ち合わせた想定問答に従い「東京電力は、新しいことを始めようという時、一方に偏した選択をやらないよう、いつも心がけている会社です。（中略）そういうやり方を大事にするという伝統があるからです」と答えている{{Sfn|内橋克人|2011|p=73}}。ノースカロライナでの聴講修了後は、アルゴンヌ研究所での聴講を受けこれも5ヶ月続いた。この間佐々木は、原子力発電のため特別に組まれたカリキュラムを消化する一方で、機密解除されたアルゴンヌ所蔵の資料を次々と本国に送付していた<ref>佐々木の渡米留学については{{Harvnb|内橋克人|2011|pp=74-79}}</ref>。

また、TAPの活動と並行して、1957年11月には、原子力発電課の永野勇と関西電力から1名の計2名がデトロイト・エジソン（[[:en:Detroit Edison|en]]）に私塾生扱いで招聘され、1959年2月まで滞在し勉強した。この時、[[高速炉]]の研究の他、AECの安全審査の議事録、[[ゼネラル・エレクトリック|GE]]社から聞いた技術情報を本社に送ったという{{Sfn|竹林旬|2001|pp=122-124}}。1958年9月になると、GE社と[[ウェスチングハウス|WH]]社は将来の受注を見据えて日本の電力各社から1名ずつを招聘し、3ヶ月の日程で原子力訓練コースを受講させた（WHが1ヶ月、GEが2ヶ月）。東電から派遣された住谷寛は帰国後社報でPWRの将来性に疑問を投げかけていたという{{Sfn|竹林旬|2001|pp=141-143}}。

一方で原子力発電課の日本残留組もその半数が1957年11月に新設された[[日本原子力発電]]に出向し、実際の原子炉導入の実務作業を担い、経験を積み重ねた。このメンバーには豊田正敏や石井敬二（後福島第一原子力発電所副所長）などがいる{{Sfn|内橋克人|2011|pp=83-84}}。池亀亮も帰国後、英国での経験を買われ出向した{{Sfn|竹林旬|2001|pp=120}}。佐々木史郎は帰国後は東京電力原子力発電課に戻り「留守番役」であった{{Sfn|竹林旬|2001|pp=130}}。

== 木川田の意向と東電常務会決定 ==
上述のような経緯があったとはいえ、最終的に木川田がBWRを選択した理由については当時建設部長代理だった小林健三郎にも謎だった{{Sfn|田原総一朗|2011|p=92}}。この理由について田原は、1960年に[[アメリカ原子力委員会]]（AEC）が作成した通称「ピットマン資料」と呼ばれるレポートが出回ったことを材料としている。同レポートは、軽水炉が10年以内に石油火力と競争し得るようになる旨を予測した内容であった。また田原がある電力業界誌記者より得た情報によると、当時原子力発電を特殊法人化して官営主導で進める構想が通産官僚により練られており、その一端として1962年7月、コールダーホールの高騰で資金がひっ迫していた日本原子力発電に国家資金の導入を提案したことがあった。戦前から占領期にかけて[[日本発送電]]という国による経営一元化を体験し、電力民営論者であった木川田は関西電力と結託してこの動きを封じるため、コールダーホールの次に市場に登場した軽水炉の導入で先手を打ったものと田原は推測している。その動きは成功し、軽水炉においても国が主導する余地は小さなものとなったという{{Sfn|田原総一朗|2011|pp=98-100}}。また、木川田一隆は日本の原子力発電について「敗戦の関係もあり世界的に遅れを取っているので（中略）官民協力して最も効果的な努力を結集する」「実証的経験を積み、問題点の解明を図りつつ、原子力の導入を図る」などと述べていた<ref>{{Cite journal|和書| author = 木川田一隆 | date = 1966-07 | title = 原子力発電計画の現状と今後の問題 | journal = 経団連月報 | publisher = 経済団体連合会 | volume = 14 | issue = 7 | pages = 6-9 |naid=40000960599}}, {{Harvnb|榎本聰明|2009a}}に要旨転載</ref>。

1960年に木川田は社長に昇格し、東京電力として正式に候補地と炉型としてBWRとする旨の言及がなされたのは国家資金の導入提案から2ヶ月余り後の1962年9月21日の常務会であった{{Refnest|group=注|この間、電気事業連合会理事長だった[[石原武夫]]は1962年8月30日、衆議院科学技術特別委員会で政府の[[原子力長期計画]]に合わせて、東電、中部、関電の3社が原子力発電に乗り出し、1970年までに運転を開始すると発言した<ref>「原子力発電所建設へ 45年度までに 東電など三電力」『朝日新聞』1962年8月31日朝刊4面</ref>}}。木川田の口調は断定的であり、他の役員には寝耳に水だったという<ref>東電が導入を決定した常務会の様子については下記{{Harvnb|田原総一朗|2011|pp=71-72}}</ref>。

== 「冬の時代」の到来と炉型選択 ==
炉型に関係する面でも1960年代前半になると優劣が分かれ始めた。

『とうでん』1993年11月号によれば1960年6月、イギリスが原子力開発計画を2年遅らせることを表明し、コールダーホールに対する逆風となった。更に他国も開発費の増大などを理由に、従来のペースを落すところが出てきたという。加えて、この頃から火力の主役に石油が躍り出し、コスト面で火力の発電原価が下がってきていた。佐々木史郎は「原子力は、どう計算してもそれ以上になってしまう。これは困った事になったな、と正直いって思いました」と回顧している。そのため、原子力発電課でも1960年から約4年ほどは「冬の時代」であった。また、池亀亮（当時原子力発電課課員、後東京電力副社長）は「福島地点の話は動き始めてはいましたが、仮に土地を取得しても、実際にいつ建設に着手できるか、まったく見通しがつかない時代でしたね」と回顧している<ref>1960年から1964年頃の石油火力の台頭と世界的な原子力開発のペースダウン、及び原子力発電課については{{Harvnb|特集PART1|1993|p=8}}</ref>。

また、パイロット機関である筈の日本原子力発電はコールダーホール型のコスト見積もりに失敗し、当時の火力発電より高いキロワット当たり7円に高騰していた。上述のように石油火力全盛期が到来しており、田原もこれらの要素を挙げて「こうしてみる限り東電が急いで原子力発電所をつくる必然性はどこにもなさそうである」とコールダーホール型を評している<ref>東電が導入を決定した当時の発電原価に対する評価については{{Harvnb|田原総一朗|2011|pp=74-75}}</ref>。

なお池亀亮は、1959年1月、上述の通り他の原子力発電課社員数名と共に日本原電に2年4ヶ月出向し、その間オークリッジ国立研究所のRactor Hazard Evarution Schoolに留学したが、そこで学んだのは軽水炉の研究であった{{Sfn|渡部行|2004|pp=130}}。また、田原総一朗は触れていないが、日本原電も1961年2月の取締役会にて「第二発電所<ref group="注">日本原電の取締役会で述べられた第二発電所とは東海第二発電所のことではなく、日本原電が2番目に手掛ける商用原子力発電所の意味である。つまり、後の[[敦賀発電所]]1号機を指すが、当時はまだ立地点は決まっていなかった。{{Harv|渡部行|2004|pp=70-71}}</ref>は低濃縮ウランを使用する軽水冷却炉を使用する」と決定していた<ref>その後、GEとWH両社から見積を取って敦賀にBWRの1号機をターンキー契約で建設し1969年10月に初臨界を迎えた。この動きは本発電所1号機より終始先行したものであった原電取締役会での軽水炉採用決定については{{Harvnb|渡部行|2004|pp=70}}。敦賀1号機の運開までは{{Harvnb|渡部行|2004|pp=78-81}}</ref>。ただし、田原は日本原電がBWRの導入を決定したのは1963年5月であり、木川田が東京電力の常務会で言及するより後であった旨を書いている{{Sfn|田原総一朗|2011|p=91}}。

上述のように、軽水炉に対しても厳しい時期であったが、池亀や佐々木は将来的な逆転を確信しており、課員全体の士気を高めるために、原子炉理論の復習、最適化設計、安全評価の詰めをこの時期に重ねた。BWRとPWRについても入札に備えて研究の深化に余念が無かった。そのため、1964年12月に本店に原子力発電準備委員会、現地に福島調査所が設置された際には「実際に建設を進めるための研究はほとんど終わっていたし、必要な資料もほとんど揃っていた」という<ref>社内の「冬の時代」に原子力発電課で実施した対応策は{{Harvnb|特集PART1|1993|p=8-9}}</ref>。

なお、国土が狭隘なことは東京電力としても意識はしており、その対策としてこの頃、工学的安全施設について入念な検討を実施したとしている。その一例として田中直治郎は1960年に米国に調査団を送り[[アメリカ原子力委員会]]に安全研究の梃入れを申し入れた事、日本における安全研究の草分けのひとつ、SAFEプロジェクトの呼びかけを行った件を挙げている<ref name="denki19730125" />。

冬の時代の終わりは、組織改正に表れた。東京電力は原子力発電課を当初社長室に所属させていたが、原子力発電準備委員会の発足より少し前、技術部の所属に移行し、1964年に原子力発電準備委員会も発足した{{Sfn|内橋克人|2011|p=92}}。委員会の委員長は当時常務の地位にあった田中直治郎が就き<ref group="注">東京電力が浜通りの大熊町と双葉町にまたがる荒野に初めて目をつけたのは1959年のことだが、その当時田中は工務部長であった{{Harv|竹林旬|2001|pp=135-137}}。原子力発電準備委員長就任以降、1970年代前半まで複数の業界誌記事に田中が登場し東京電力の原子力発電の見通しについてコメントを残すことになる</ref>、事務局は原子力発電課が担当、、技術分野を検討する「技術・プラント分科会」、実際のレイアウトや建設方針を検討する「土木建築分科会」の2つの分科会で構成、各分科会はそれぞれ10名ずつのメンバーより成っていた。更に「社内の世論を巻き込むため」メンバーは中堅の課長クラスから集められたという。北米の留学を終えた佐々木史郎は、技術・プラント分科会に配属された<ref>原子力発電準備委員会の構成は{{Harvnb|内橋克人|2011|p=92}}</ref>。
== ターンキー契約方式 ==
GE社は1960年代初頭、日本原子力研究所からJPDRを受注した際にはターンキー契約方式を採用していたが、武井満男によるとプラント1件ごとに都度契約価格を交渉するのが常であった。同社は1964年春、従来方式に替えて発電設備カタログにBWRの出力別価格表を添付する方式に転換することを予告、1964年9月末に下記の3種をPrice Listとして公表した{{Sfn|武井満男|1967|pp=38-39}}。
#出力5万kW〜100万kWを22段階に区分した一括受注価格
#原子炉系についての上記同様の出力別受注価格
#各出力に対応する初期装荷燃料の加工費

GEはこのリストに掲載した価格を上限としてターンキー契約（turnkey contract）に応じることが出来、米国内の顧客は発電所価格の15%を土地、間接建設費に充当すれば十分である旨を宣言して原子力プラント販売において標準化路線を打ち出した。この価格表は1965年5月に改定され、発電所価格は4%増加したが初期装荷燃料費は6〜20%引下げされた{{Sfn|武井満男|1967|p=39}}。
== 原子力発電準備委員会での検討とイギリス炉の脱落 ==
1964年10月の朝日新聞記事によれば、当時電力各社が検討していた1973年度末を目標とした長期電源開発計画で、東京電力は1号機についてのみ計画に繰り入れており、その電気出力を35万kWとしていた。関電、中電の原子炉建設と歩調を合わせ、運開予定は1970年度であった。またこの頃になると、世界的に第2次原子力発電ブームが訪れていた。その嚆矢となったのは、1964年9月にジュネーブで開催された原子力平和利用国際会議で、GE、WH両社による軽水炉の大々的なPRが行われ、原子力の将来性に「明るい見通し」が出された<ref>原子力平和利用国際会議での売り込みについては例えば{{Harvnb|内橋克人|2011|pp=91-92}}</ref>。このことが追い風となり、東京電力は1号機の検討を本格化させる傍ら、2号機の設置についても検討を開始した<ref>「原子力発電 各社が長期計画 52年度には400万キロワット 安全・経済性に確信」『朝日新聞』1964年10月4日朝刊1面</ref>。

また結局、上述のTAPの研究ではBWR寄りではあったが、正式な決定を公に出来るレベルまでは進まず、GEにするとしても、BWRのどのタイプかまでは上述の田原が描いた1962年9月の常務会の場面では明らかにされていない<ref group="注">豊田正敏が1968年に発表した機械学会への投稿記事でも1962年の常務会での木川田発言には触れていない。1号機の電気出力の決定に際しては信頼性を重視して400MW級のものを採用する方針とし、「1965年1月」から[[加圧水型原子炉|PWR]]の候補として[[ウェスチングハウス]]（WH）社、[[沸騰水型原子炉|BWR]]の候補としてGE社に非公式に接触し、GE採用を決定、「同年」7月に発注内示書を手交したとされているが、設置許可申請「同年」7月、正式契約も「同年」12月となっており、下記で述べる他の公式資料では1966年の出来事になっている部分のみ、1年ずれて記載されてしまっている。{{Harv|豊田正敏|1968|pp=561}}</ref>。この間の事情は後年『関東の電気事業と東京電力』にて一段詳細に明らかにされている。

原子力発電準備委員会は1965年5月、中間答申を提出し、ガス冷却黒鉛減速型炉、改良型ガス冷却炉等のイギリス型炉とPWR、BWR等のアメリカ型軽水炉を比較し、下記の要旨を結論した{{Sfn|編集 東京電力|2002|p=832}}。
*安全性に優劣は無い
*安全対策に要する費用の経済性を比較すると軽水炉が優越している。
**イギリス型は将来見通しが悪い
**イギリス型は運転性能に制約条件が多い

また、1965年7月には社外学識経験者の参加を得て耐震委員会を設けた{{Sfn|アトム|1966c|p=32}}。

なお、田中直治郎はBWRを選定した後の、1966年5月の講演の質疑にてこの件に触れている。質問者は1964年頃にはオールドベリー発電所（[[:en:Oldbury Nuclear Power Station|en]]）が建設中であったが、東京電力がイギリス型炉を不採用とした理由を尋ねた。田中は次の要素を挙げて回答している<ref>AGRを検討の末除外した経緯については右記。{{Harvnb|田中直治郎|1966|p=37}}</ref>。
*オールドベリーはコールダーホール改良型に過ぎない
*コールダーホールの次に開発された[[改良型ガス冷却炉]]（AGR）は燃料に[[濃縮ウラン]]を使用し、またイギリス内ではGEとの見積競争を勝ち抜いて採用された実績はある
*しかし、AGRは大容量炉の実績が無く、経済性もGEの炉の方が高いという理由で日本国内では不採用となっている。
*他の新型炉で経済性に乗るとはっきりしたものは技術導入にて[[日本原子力発電]]が建設することも考えられ「私見としてはあの会社を活用しなければ損」である

また、ユニット容量については1号機で35〜45万kWを想定し、ノウハウ習得、2号機以降の建設に際しての技術レベル向上、経験蓄積に資することを加味して技術的信頼度、経済性を比較検討し、1965年11月に下記の要旨の最終答申を提出した{{Sfn|編集 東京電力|2002|p=832-833}}。
*耐震設計は建屋予定地の地盤が第三紀層であり支持基盤として適当
*発注に際して基本的な仕様となる見積依頼書はBWRとPWRを検討し、
**35万kW以上でこれに近く、経済性の高い出力
**先例を有すること

== 敦賀1号機選定の影響 ==
上述したように日本原電は電力各社の出資により設立されたパイロット機関である。その定款では軽水炉の導入も実施する旨が決められていた。この目的を果たすため同社は2号炉を福井県敦賀地点に建設することとし、GE、WH両社と折衝の上、詳細資料と見積書を提出させて検討した末、1966年10月にGE社製のBWRを選定した<ref>「原電2号炉はBWRを採用 第一順位で交渉進む 実証度に重点おいて選定」『原子力産業新聞』第334号 1965年10月5日1面</ref>。

この選定について、田中直治郎は1965年10月の『原子力産業新聞』で次のように評している。即ち「われわれの場合は、この経験を使って注文すれば非常に楽なわけです。仮にこんどはPWRをやるとしても、メーカーとの折衝や注文の仕方は変わるものではないし、どの範囲を注文するかも非常に見当がつけやすい。国産の範囲をどの位にするかも、判断がだんだんできてくる。そういう点で原電さんには非常に大きな意味があります。」と述べ、敦賀1号の計画が動き出す時期と東京電力の導入炉が動く時期との差をどうとるかについても「仮に一緒だとしますね。それでは原電の意味がないかというと、私はそうは思わない。契約までの二年間の先行の意味は大きいです」と捉えていた。これに応じる形で日本原電常務の[[嵯峨根遼吉]]は同社に後続する電力会社の着手時期を「二号炉（敦賀1号）の電気が出るまで待たなければいかぬという議論は必ずしも成りたたぬでしょう」と述べている<ref>「座談会"原子力開発10年の回顧と展望"」『原子力産業新聞』第335号 1965年10月5日5面</ref>。

== 炉型を正式決定 ==
この答申後1965年12月に東京電力は組織再編を実施し原子力開発本部を設置、その元に下記の組織を設置して原子力開発の各過程の責任体制を明確にした{{Sfn|編集 東京電力|2002|p=833}}。当時原子力業務課副長を拝命した井上琢郎は、この改正により原子力部門の組織は一気に拡充強化され、「原子力発電実現のための経営意思が、如実に示された」と回顧している{{Sfn|井上琢郎|1998|pp=3}}。
:*原子力部：企画立案
:*東電原子力開発研究所：研究
:*福島原子力建設準備事務所：建設

『アトム』は「この機構改革は一般の観測を超えたもので、その真意を巡って様々な見方が行われている」と評した{{Sfn|アトム|1966b|p=51}}。中でも原子力開発研究所は技術・研究開発・経済調査の他社外研究機関との連絡に当たり、必要に応じ社外学識研究者等に研究を委託、社内技術陣強化のため中心的責任者をアメリカ等に長期派遣することも予定した{{Sfn|アトム|1966b|p=52}}。

なお当時、既に東京電力は実績としてGE社製プラントを多く採用していたが、原子力発電が火力発電と技術的に相当異なることから、従来のGEとの関係は白紙として選定に臨むことを表明しており、これは関西電力においても同様であった<ref name="Nikkan-Kogyo19660114P5">「東電も今月中に依頼 原子力発電一号炉の見積書 米GE、WHの両社に」『日刊工業新聞』1966年1月14日5面</ref>。

最終答申で盛り込んだ技術仕様の内容に基づき、東京電力はGEとWHの両社と予備折衝を実施し、次の基準を考慮した{{Sfn|編集 東京電力|2002|p=833}}。田中直治郎によれば1966年1月より、両社からの説明を詳細に亘り聴取し、制作費等についての意見も聞いたと言う{{Sfn|田中直治郎|1966|p=31}}。なお、この原子力開発本部となった頃、GE、WH両社が提案してきたのが、[[OEM#ターンキーシステム|ターンキー方式]]での契約であった{{Sfn|内橋克人|2011|p=112}}。
*国内外で発注実績を持つ
*46万kW級
*十分な実証性を備え、特に炉心部は運転実績を有すること

日本原電は敦賀1号の選定に7ヶ月を要したが東京電力は4-5ヶ月で完了させる構えであった<ref name="Nikkan-Kogyo19660114P5" />。『[[原子力eye|原子力工業]]』1966年3月号によると、1966年1月に両社に要求したのは仮見積の提出で、当初計画では3月までに本見積書の提出を要求し、4月までに最終的な本見積書を提出させて5月頃正式に選定を行う手筈となっていた。このタイミングは関西電力初の原子力発電プラントである[[美浜発電所]]1号機の発注過程とほぼ同じであった。これに対して通産省と[[日本開発銀行]]は両社の計画のテンポが早過ぎて日本原電の計画に近接し「原電の使命の意義が損なわれる」ことに難色を示しており、通産省はテンポを多少ずらすことを指示した<ref group="注">ただし『原子力工業』日本原電の計画が遅れたからほぼ同じ時期になった旨も補足しており、通産省の意見は「スジ論」との見解を示している</ref>。同省の指示の結果、両電力の計画は1966年9月開催の電力調整審議会まで慎重に検討を続けると、若干スローダウンしたとされた<ref>仮見積から正式な発注先選定までの当初計画と通産省の指示については {{Cite journal|和書| author = （Ｏ）| date = 1966-3 | title = 東電、関電の発電1号炉に通産省が難色 | journal = 原子力工業 | publisher = 日刊工業新聞社 | volume = 12 | issue = 3 |pages=4 |ref=harv}}</ref>。

:なお、1966年5月20日に、田中直治郎は講演を行い、『土木建設』1966年8月号に掲載されており、電気出力の上方修正に至った事情などに触れている<ref>1号機の電気出力について修正した採用条件については右記。{{Harvnb|田中直治郎|1966|p=31}}</ref>。

:*経済性を考慮すると容量は35万kWより大きいほうが良い
:*初の原子炉であるためメーカーにて発注または製造実績を持つこと<ref group="注">豊田正敏は後に「先行炉のあるなしは、非常に重要な選択基準でした」と述べている{{Harv|内橋克人|2011|p=139}}</ref>。
:*米国では60〜80万kWの炉も発注され始めており経済性は高いがリスクも大きいので、上記の条件で、容量よりは実績を優先する

:上記の条件で検討した結果、WHには手頃な容量で50Hz機のものが無かったという{{Sfn|田中直治郎|1966|p=31}}。

両社を比較した際、決め手となったのは経済性であり、GE側に有利な材料だったのはスペインの[[:es:Nuclenor|NUCLENOR]]の件であった。『電力新報』1971年3月号によれば、両社の機器仕様の際は「技術的な優劣の判定はつけ難いもの」だったが、NUCLENOR社の発注は東京電力より1年先行しており、電気出力は46万kW、周波数も50Hzで共通しており、東京電力が条件とした「実績」があったのである<ref name="Denryoku-shinpo-197103P72-73">{{Harvnb|田中直治郎|1971a|pp=72-73}}（当時東京電力常務取締役）この炉型、メーカー選定のくだりは概略『東京電力三十年史』などにも記載された。</ref><ref group="注">なおNUCLENOR社の情勢を参考にした旨は、上述の一般紙『朝日新聞』1966年5月12日朝刊記事にて既に述べられている。</ref>。なお、豊田正敏は1号機運転開始30周年記念文集の中で、NUCLENORの設計流用による価格低減策を提案してきたのはGE側であった旨を回顧している<ref>豊田正敏「福島1号機の思い出」{{Harvnb|樅の木会|2002|p=1}}</ref><ref group="注">炉型選定当時入社したばかりで後に東京電力顧問となった技術系社員出身の[[榎本聡明]]は直接検討過程に関わっていないが、火力発電建設を通じてGE社との信頼関係が構築されていたことが決め手だった旨推量している{{Harv|榎本聰明|2009a}}</ref>。

そして1966年2月には、1号機をGE社製のBWRとする旨、社内で決定した{{Sfn|編集 東京電力|2002|p=833}}。

GE社が1号機に提案して採用されたタイプは当時400/460MW型と称され、電気出力は初期定格40万kW(400MW)であるが、将来的には46万kWまで増加させられるようになっていた。タービン発電機、安全施設等は2%増の47万kWとして設計された。工学的安全施設は先行して建設されているドレスデン2号機に具備した物をすべて備えた{{Sfn|豊田正敏|1968|pp=562}}。なお46万kWで申請した場合、認可は貰える見込みとしても安全審査に時間を要すると予想されたため、アメリカで1号機より先に運開する類似タイプの容量が40万kWであることを根拠に、1966年4月4日の電源開発調整審議会（後述）にて容量40万kWとして承認を取ったと言う<ref>46万kW機を40万kWで承認してもらった背景については右記。{{Harvnb|田中直治郎|1966|p=31}}</ref>。

上述の通産省指示もあったが、東京電力は1966年5月11日にGEに対して正式発注を行った<ref>「GEに沸騰水型発注 東電原子力発電一号炉」『朝日新聞』1966年5月12日朝刊7面</ref>。なお、GEは翌1966年6月にターンキー方式による受注を廃止し、発電所の一括請負価格を撤廃、新たに原子炉、核燃料、付属系統および関連サービスからなるNuclear Systemとして取り扱うと発表した。この背景としてターンキー方式は原子力発電の初期段階では効果的だったがその後電力、建設、製造の各業界を通じて、同方式を打ち切るのが望ましいという声があったため、GEとしては建設関連業務を止め、本来のSystem Supplyerとしての立場に回帰するという意図があった。米国外発注者と打ち切り時点で交渉中の米国内契約者についてはターンキーを継続するとした{{Sfn|武井満男|1967|p=40-41}}。松永長男が2号機の契約方式についてGEの側からターンキーを拒否してきた、と回顧した背景にはこのようなGE側の事情もある{{Sfn|松永長男|1995b|pp=10}}

こうして、東京電力最初の原子炉はBWRと決定し、1971年3月26日に運転を開始したのである。

== 批判 ==
=== ターンキー契約に関する議論 ===
==== 事故前 ====
田中直治郎は1号機の運転開始から2年弱経過した頃、『電気新聞』（1973年1月25日）にて「建設は、GE社とターンキィ契約を結び、同社の責任施工でやりましたが、外国の技術を修得しつつすすめたわけで、GE社と日本の下請けメーカーの方々のご協力で、大きいトラブルも無く、順調にできたと考えています」と自賛している<ref name="denki19730125">「軽水炉から高速炉へ 原子力の現状と課題 田中東京電力副社長」『電気新聞』1973年1月25日4-5面</ref>。

しかし、選定当時からその過程には批判も存在していた。『原子力通信』は次のような点を指摘している<ref>「美浜、福島両発電所の建設費内訳 特命入札に疑問の声も」『原子力通信』第1460号 1966年9月7日 原子力通信社 P4</ref>。

#PWR、BWR両炉の比較検討が電力各社<ref group="注">ここでは当時原子炉設置許可申請を提出、審査中であった東京電力、関西電力両社の姿勢を指す。</ref>においてどのような方法に基づいて行われているか疑問
#仕様説明段階で実質的な[[競争入札]]を行った上で特命入札を行ったとされているが内容が不明である
#海外における建設費と比較してかなり割高となっている理由はどこにあるのか疑問<ref group="注">なお、東京電力は選定中に佐々木史郎が下記の記事を発表している。佐々木は、各社が最初に導入するプラント特有の要因として
(1)港湾等の付帯共用施設の建設費が含まれること
(2)海外からの機器輸入に頼るため輸送費、[[関税]]、技術訓練、指導料等が必要になる
ことを例示。その他、
(3)金利が米国の5.5〜6%に比較し8%程度と高めである事、
(4)予備費、エスカレーションなどは原子炉設置者の企業体質により変化がある要素
としている。また同時期の米国内で公表された建設費の内訳も紹介している。
{{Cite journal|和書| author = 佐々木史郎|title=わが国における原子力発電の経済性|publisher=日刊工業新聞社|journal=原子力工業|volume=12|issue=3|date=1966-03|pp=5-11|naid=40017723705 |ref=harv}}</ref>
==== 事故後 ====
2011年3月の事故後、ターンキー契約を遠因とする見方が注目された。この考え方によればターンキーでは「購入者は装置の内部の構造や仕組みについて詳しい情報は知らなくても良い」と位置付け、福島第一1号機の場合は、（[[福島第一原子力発電所1号機の建設#耐震設計|耐震上の要求]]だけではなく）冷却用の海水を取水する[[ポンプ]]の仕様がパッケージ化されたコンポーネントとして決まっており、ポンプの揚程を変更すると設計変更のため追加費用が巨額となることが予想されたという<ref>牧野洋「[http://www.jidoka.net/serv/kaishi/kaish-kobore-171.htm 自動化こぼれ話(171)ターンキーシステム]」『自動化推進協会』</ref>。

このような観点で作成された番組として『[[ETV特集|ETV特集 原発事故への道程（前篇）]]』（2011年9月18日放送）がある。[[有馬哲夫]]はこの番組の採用した上記のような説に対して次のように批判している<ref>有馬哲夫『原発と原爆［日・米・英］核武装の暗闘』文春新書 2012年8月P143-144</ref>。
*日本の電力会社が何故ターンキー契約を望むようになったのかという根本的な部分の究明が抜け落ちている
*老朽化して事故リスクの大きくなった原子炉を廃炉にしていればあらゆる事故の芽を摘むことが可能であり、ターンキーに原因を求めるのは津波が事故の原因となった過程から導き出した結果論である
*草創期の関係者は大地震については警戒心を持っていても、大津波の脅威は完全に抜けている<ref group="注">有馬は、日本原電の取締役であった[[嵯峨根遼吉]]が1967年に書き残した回顧を例示している</ref>。

このような議論に対して別視点から事故を取り上げた『ETV特集 アメリカから見た福島原発事故』（2011年8月14日放送）に出演した[[小出五郎]]は、放送後本機に先行してGEとターンキー契約を結んだ敦賀1号機の建設に関わった[[板倉哲郎]]に取材したことを明かし、下記のような指摘により「ターンキー＝[[ブラックボックス]]」という等式には否定的である<ref name="koide5656-20120606">[http://koide-goro.com/?p=1335 「ターンキー契約」は「お任せ」か？] 2012年6月6日</ref>。
*ターンキーの場合でも、建設中実施するデザイン・ミーティングで注文すれば、安全のための機器装置を付加することは出来た
*ただし、追加注文を行うと工期遅延の原因となり経営判断の余地が生じる。

なお、福島第一2号機以降はターンキー契約自体が結ばれておらず国産化が段階的に進展したが、小出は板倉の日本の「自信」が「過信」に変わってきた時期でもあり、[[原子力村]]の排他性が強まった時期であるとしている<ref name="koide5656-20120606" />。

=== その他 ===
後に、[[内橋克人]]は、工期でニュークレノールより先行してしまった点や運転開始後発生した[[応力腐食割れ]]問題などを材料に「GEやウェスチングハウスの技術レベルを見誤った」という批判を紹介している。[[川上幸一]]は「まだ実証炉の域を出ていない原発技術を、すでに実用段階と思い込み、過去の火力発電プラントの導入と同じやり方で、安易に原発に対処した。（中略）日本側の認識の甘さは否定できない」とコメントしている<ref>導入の拙速さに対する批判は{{Harvnb|内橋克人|2011|pp=139-140}}</ref>。

{{main|福島第一原子力発電所1号機の建設}}

== 脚注 ==
=== 注釈 ===
{{Reflist|2|group="注"}}

=== 出典 ===
{{Reflist|2||refs}}

== 参考文献 ==

雑誌記事
* {{Cite journal|和書| author = アトム | year=1966b | date = 1966-01 | title = 電力各社の準備体制－東電・関電・原電－ |journal = アトム | publisher = 原子力経済研究所 |pages=51-52 |ref=harv}}
* {{Cite journal|和書| author = アトム | year=1966c | date = 1966-03 | title = 本年の原子力発電＜原電、東電、関電の計画と展望＞|journal = アトム | publisher = 原子力経済研究所 |pages=32-33 |ref=harv}}
* {{Cite journal|和書| author = 田中直治郎 | date = 1966-8 | title = ―講演― 当面する原子力発電開発 | journal = 土木建設| volume = 15 | issue = 8 | publisher = 土木工業協会 | pages = 30-37 |ref=harv}}
* {{Cite journal|和書| author = 豊田正敏 |authorlink = 豊田正敏 | date = 1968-04-05 | title = 福島原子力発電所の計画概要 | journal = 日本機械学會誌 | publisher = [[日本機械学会]] | volume = 71 | pages = 561-565 | naid = 110002466717 |ref=harv}}
* {{Cite journal|和書| author = 田中直治郎| year=1971a | date = 1971-03 | title =  福島原子力発電所一号機の建設と今後の開発計画 |journal = 電力新報| publisher = [[エネルギーフォーラム|電力新報社]] |ref=harv}}
* {{Cite journal|和書| author = 深井佑造 | date = 1993-01 | title = BWR開発の経緯 | journal = エネルギーレビュー | publisher = エネルギーレビューセンター | pages = 20-24 | naid=40018150131 |ref=harv}}
* {{Cite journal|和書| author = 榎本聰明 | year=2009a | date = 2009-10 | title = HISTORY 私の原子力史(第1話)初号機の建設に向けて | journal = エネルギーフォーラム | publisher = [[エネルギーフォーラム]] | volume = 55|issue=658 | page=181 | naid=40016768453 |ref=harv}}

書籍
* {{Cite book|和書|title=原子力発電の経済|author=武井満男|authorlink=武井満男|publisher=東洋経済新報社|date=1967|ref=harv}}
* {{Cite book|和書|title=日本の原発、どこで間違えたのか|author=内橋克人|authorlink=内橋克人|publisher=朝日新聞出版|date=2011-04|ref=harv}}（初出1986年）
* {{Cite book|和書|title=ドキュメント東京電力 福島原発誕生の内幕|author=田原総一朗|authorlink=田原総一朗|series=文春文庫|publisher=文藝春秋|date=2011-07|isbn=9784167356156|ref=harv}}（『生存への契約』として1981年初出）
* {{Cite journal|和書| author = 井上琢郎 | year=1998 | date = 1998-9 | title = 1.［特別寄稿］ロンドン事務所開設までの道程 |journal = 東電自分史 補遺 | publisher = 東京電力史料調査室  | pages=1-11 |ref=harv}}
* {{Cite book|和書|title=青の群像 : 原子力発電草創のころ|author=竹林旬|authorlink=竹林旬|series=日本電気協会新聞部|publisher=日本電気協会新聞部|date=2001-03|isbn=4930986656|ref=harv}}
* {{Cite book|和書|title= 福島第一原子力発電所1号機運転開始30周年記念文集|author=樅の木会|publisher=樅の木会 |date=2002-03 |ref=harv}}
* {{Cite book|和書|title=日本原電の挑戦|author=渡部行|authorlink=渡部行|publisher=扶桑社|date=2004-05|ref=harv}}

社史、社報
* {{Cite journal|和書| author = 松永長男 | year=1995b | date = 1995-8 | title = 1.［特別寄稿］私の電力法制史・原子力発電史(2) |journal = 東電自分史 第4集 | publisher = 東京電力史料調査室  | pages=9-44 |ref=harv}}
*「第9章第3節 電源開発と公害対策の同時推進」 {{Cite book|和書|title=関東の電気事業と東京電力：電気事業の創始から東京電力50年への軌跡|author=編集 東京電力|authorlink=東京電力|publisher=東京電力|date=2002-03|ref=harv}}
*東電社報、とうでん
* {{Cite book|和書|title=原子力発電ABC|author=東京電力|authorlink=東京電力|series=社報別冊第1号|publisher=東京電力|date=1958-02|ref=harv}}
** {{Cite journal|和書| author = 特集PART1| date = 1993-11 | title = PART1 社長室原子力発電課勤務を命ず（特集 この仕事に会えてよかった） | journal = とうでん : 東京電力社報 | publisher = 東京電力 | volume = 508 |pages=2-11 |ref=harv}}

== 関連項目 ==
*[[日本の原子力政策]]
{{福島第一原子力発電所}}
{{DEFAULTSORT:とうきようてんりよくはつのけんしろにふつとうすいかたかさいようされたけいい}}
[[Category:福島第一原子力発電所]]
[[Category:沸騰水型軽水炉の原子力発電所]]
[[Category:ゼネラル・エレクトリック]]
[[Category:日立製作所]]
[[Category:東芝の歴史]]
[[Category:日本の原子力史]]
[[Category:アメリカ合衆国の原子力史]]


text:
# 1976年モントリオールオリンピックの東ドイツ選手団
1976年モントリオールオリンピックの東ドイツ選手団（1976ねんモントリオールオリンピックのひがしドイツせんしゅだん）は、1976年7月17日から8月1日にかけてカナダのモントリオールで開催された1976年モントリオールオリンピックの東ドイツ選手団、およびその競技結果。

## 概要
今大会は金メダル40個、銀メダル25個、銅メダル25個の合計90個のメダルを獲得した。

## メダル
| メダル | 選手名                                                                                | 競技   | 種目                      |
| ------ | ------------------------------------------------------------------------------------------------------- | ------ | ------------------------- |
| 金     | ワルデマール・チェルピンスキー                                                                          | 陸上   | 男子マラソン              |
| 金     | ウド・バイヤー                                                                                | 陸上   | 男子砲丸投                |
| 金     | ベーベル・エッカート                                                                                | 陸上   | 女子200m                  |
| 金     | ヨハンナ・シャラー                                                                                | 陸上   | 女子100mハードル          |
| 金     | マルリース・エルスナー レナーテ・シュテヒャー カーラ・ボーデンドルフ ベーベル・エッカート               | 陸上   | 女子4×100mリレー          |
| 金     | ドリス・マレツキ ブリギッテ・ローデ エレン・シュトライト クリスティナ・ブレーマー                       | 陸上   | 女子4×400mリレー          |
| 金     | ローズマリー・アッカーマン                                                                              | 陸上   | 女子走高跳                |
| 金     | アンゲラ・フォイクト                                                                                | 陸上   | 女子走幅跳                |
| 金     | エヴェリン・シュラーク                                                                                | 陸上   | 女子円盤投                |
| 金     | ルート・フックス                                                                                | 陸上   | 女子やり投                |
| 金     | ジーグルン・ジーグル                                                                                | 陸上   | 女子五種競技              |
| 金     | コルネリア・エンダー                                                                                | 競泳   | 女子100m自由形            |
| 金     | コルネリア・エンダー                                                                                | 競泳   | 女子200m自由形            |
| 金     | ペトラ・チューマー                                                                                | 競泳   | 女子400m自由形            |
| 金     | ペトラ・チューマー                                                                                | 競泳   | 女子800m自由形            |
| 金     | ウルリケ・リヒター                                                                                | 競泳   | 女子100m背泳ぎ            |
| 金     | ウルリケ・リヒター                                                                                | 競泳   | 女子200m背泳ぎ            |
| 金     | ハンナロール・アンケ                                                                                | 競泳   | 女子100m平泳ぎ            |
| 金     | コルネリア・エンダー                                                                                | 競泳   | 女子100mバタフライ        |
| 金     | アンドレア・ポラック                                                                                | 競泳   | 女子200mバタフライ        |
| 金     | ウルリケ・タウバー                                                                                | 競泳   | 女子400m個人メドレー      |
| 金     | ウルリケ・リヒター ハンナロール・アンケ コルネリア・エンダー アンドレア・ポラック                       | 競泳   | 女子4×100mメドレーリレー  |
| 金     | クラウス＝ユルゲン・グリュンケ                                                                          | 自転車 | 男子1000mタイムトライアル |
| 銀     | ハンス・ゲオルク・ライマン                                                                              | 陸上   | 男子20km競歩              |
| 銀     | マンフレート・ココット イェルク・プファイファー クラウス＝ディーター・クラット アレクサンダー・ティーム | 陸上   | 男子4×100mリレー          |
| 銀     | ヴォルフガング・シュミット                                                                              | 陸上   | 男子円盤投                |
| 銀     | レナーテ・シュテヒャー                                                                                | 陸上   | 女子100m                  |
| 銀     | クリスティナ・ブレーマー                                                                                | 陸上   | 女子400m                  |
| 銀     | グンヒルト・ホフマイスター                                                                              | 陸上   | 女子1500m                 |
| 銀     | クリスティン・ラーザー                                                                                | 陸上   | 女子五種競技              |
| 銀     | ペトラ・プリーマー                                                                                | 競泳   | 女子100m自由形            |
| 銀     | ビルギット・トライバー                                                                                | 競泳   | 女子100m背泳ぎ            |
| 銀     | ビルギット・トライバー                                                                                | 競泳   | 女子200m背泳ぎ            |
| 銀     | アンドレア・ポラック                                                                                | 競泳   | 女子100mバタフライ        |
| 銀     | ウルリケ・タウバー                                                                                | 競泳   | 女子200mバタフライ        |
| 銀     | ペトラ・プリーマー コルネリア・エンダー クラウディア・ヘンペル アンドレア・ポラック                     | 競泳   | 女子4×100m自由形リレー    |
| 銅     | フランク・バウムガルトル                                                                                | 陸上   | 男子3000m障害             |
| 銅     | ペーター・フレンケル                                                                                | 陸上   | 男子20km競歩              |
| 銅     | フランク・ヴァルテンベルク                                                                              | 陸上   | 男子走幅跳                |
| 銅     | レナーテ・シュテヒャー                                                                                | 陸上   | 女子200m                  |
| 銅     | エレン・シュトライト                                                                                | 陸上   | 女子400m                  |
| 銅     | エルフィ・ツィン                                                                                | 陸上   | 女子800m                  |
| 銅     | ウルリケ・クラペチンスキー                                                                              | 陸上   | 女子1500m                 |
| 銅     | ガブリエーレ・ヒンツマン                                                                                | 陸上   | 女子円盤投                |
| 銅     | ブルクリンデ・ポラック                                                                                | 陸上   | 女子五種競技              |
| 銅     | ローラント・マッテス                                                                                | 競泳   | 男子100m背泳ぎ            |
| 銅     | ローズマリー・ガブリエル                                                                                | 競泳   | 女子200mバタフライ        |
| 銅     | トマス・フシュケ                                                                                | 自転車 | 男子4000m個人追い抜き     |
| 銅     | ユルゲン・ゲシュケ                                                                                | 自転車 | 男子スプリント            |

title: 1976年モントリオールオリンピックの東ドイツ選手団

wikitext:
{{Infobox オリンピック東ドイツ選手団
| オリンピック名 = 1976年モントリオールオリンピック
| 人員 =
| 旗手 =
| 主将 =
| メダル順位 = 2
| 金メダル = 40
| 銀メダル = 25
| 銅メダル = 25
| 合計 = 90
}}
'''1976年モントリオールオリンピックの東ドイツ選手団'''（1976ねんモントリオールオリンピックのひがしドイツせんしゅだん）は、[[1976年]][[7月17日]]から[[8月1日]]にかけて[[カナダ]]の[[モントリオール]]で開催された[[1976年モントリオールオリンピック]]の[[東ドイツ]]選手団、およびその競技結果。

==概要==
今大会は金メダル40個、銀メダル25個、銅メダル25個の合計90個のメダルを獲得した。

== メダル ==
{{節スタブ}}
{| class="wikitable sortable" style="text-align:left"
|-
! メダル
! 選手名
! 競技
! 種目
|-
| {{G1medal}} || [[ワルデマール・チェルピンスキー]] || [[1976年モントリオールオリンピックの陸上競技|陸上]] || 男子マラソン
|-
| {{G1medal}} || [[ウド・バイヤー]] || [[1976年モントリオールオリンピックの陸上競技|陸上]] || 男子砲丸投
|-
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|-
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|-
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[[レナーテ・シュテヒャー]]
[[カーラ・ボーデンドルフ]]
[[ベーベル・エッカート]] || [[1976年モントリオールオリンピックの陸上競技|陸上]] || 女子4×100mリレー
|-
| {{G1medal}} || [[ドリス・マレツキ]]
[[ブリギッテ・ローデ]]
[[エレン・シュトライト]]
[[クリスティナ・ブレーマー]] || [[1976年モントリオールオリンピックの陸上競技|陸上]] || 女子4×400mリレー
|-
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|-
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|-
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|-
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| {{G1medal}} || [[ウルリケ・リヒター]] || [[1976年モントリオールオリンピックの競泳競技|競泳]] || 女子200m背泳ぎ
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|-
| {{G1medal}} || [[ウルリケ・リヒター]]
[[ハンナロール・アンケ]]
[[コルネリア・エンダー]]
[[アンドレア・ポラック]] || [[1976年モントリオールオリンピックの競泳競技|競泳]] || 女子4×100mメドレーリレー
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[[イェルク・プファイファー]]
[[クラウス＝ディーター・クラット]]
[[アレクサンダー・ティーム]] || [[1976年モントリオールオリンピックの陸上競技|陸上]] || 男子4×100mリレー
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| {{S2medal}} || [[ヴォルフガング・シュミット (陸上選手)|ヴォルフガング・シュミット]] || [[1976年モントリオールオリンピックの陸上競技|陸上]] || 男子円盤投
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| {{S2medal}} || [[クリスティナ・ブレーマー]] || [[1976年モントリオールオリンピックの陸上競技|陸上]] || 女子400m
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| {{S2medal}} || [[クリスティン・ラーザー]] || [[1976年モントリオールオリンピックの陸上競技|陸上]] || 女子五種競技
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| {{S2medal}} || [[ビルギット・トライバー]] || [[1976年モントリオールオリンピックの競泳競技|競泳]] || 女子200m背泳ぎ
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| {{S2medal}} || [[ペトラ・プリーマー]]
[[コルネリア・エンダー]]
[[クラウディア・ヘンペル]]
[[アンドレア・ポラック]] || [[1976年モントリオールオリンピックの競泳競技|競泳]] || 女子4×100m自由形リレー
|-
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| {{B3medal}} || [[ペーター・フレンケル]] || [[1976年モントリオールオリンピックの陸上競技|陸上]] || 男子20km競歩
|-
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|-
| {{B3medal}} || [[レナーテ・シュテヒャー]] || [[1976年モントリオールオリンピックの陸上競技|陸上]] || 女子200m
|-
| {{B3medal}} || [[エレン・シュトライト]] || [[1976年モントリオールオリンピックの陸上競技|陸上]] || 女子400m
|-
| {{B3medal}} || [[エルフィ・ツィン]] || [[1976年モントリオールオリンピックの陸上競技|陸上]] || 女子800m
|-
| {{B3medal}} || [[ウルリケ・クラペチンスキー]] || [[1976年モントリオールオリンピックの陸上競技|陸上]] || 女子1500m
|-
| {{B3medal}} || [[ガブリエーレ・ヒンツマン]] || [[1976年モントリオールオリンピックの陸上競技|陸上]] || 女子円盤投
|-
| {{B3medal}} || [[ブルクリンデ・ポラック]] || [[1976年モントリオールオリンピックの陸上競技|陸上]] || 女子五種競技
|-
| {{B3medal}} || [[ローラント・マッテス]] || [[1976年モントリオールオリンピックの競泳競技|競泳]] || 男子100m背泳ぎ
|-
| {{B3medal}} || [[ローズマリー・ガブリエル]] || [[1976年モントリオールオリンピックの競泳競技|競泳]] || 女子200mバタフライ
|-
| {{B3medal}} || [[トマス・フシュケ]] || [[1976年モントリオールオリンピックの自転車競技|自転車]] || 男子4000m個人追い抜き
|-
| {{B3medal}} || [[ユルゲン・ゲシュケ]] || [[1976年モントリオールオリンピックの自転車競技|自転車]] || 男子スプリント
|}

==出典==
*[https://www.olympic.org/montreal-1976 国際オリンピック委員会 Montreal 1976 Summer Olympics - results & video highlights]

==外部リンク==
*[https://web.archive.org/web/20200417042449/https://www.sports-reference.com/olympics/countries/GDR/summer/1976/ 1976年モントリオールオリンピックの東ドイツ選手団] - Sports-Reference.com (Olympics) のアーカイブ''' (英語)'''
*[https://www.olympedia.org/countries/GDR/editions/19 1976年モントリオールオリンピックの東ドイツ選手団] - Olympedia'''（英語）'''
{{Olympic-stub}}

[[Category:オリンピックの東ドイツ選手団|S1976]]
[[Category:1976年モントリオールオリンピックの選手団|ひかしといつ]]
[[Category:1976年の東ドイツ|もんとりおおるおりんひつくのせんしゆたん]]

IOCコード：: GDR

メダル · 国別順位: 2 位: 金 · 40 · 銀 · 25 · 銅 · 25 · 計 · 90


text:
# CITICプラザ
CITIC プラザ（中信广场、中信廣場、英語: CITIC Plaza）とは、中国の広州市にある超高層ビル。広州のランドマークでもある。2010年4月現在、世界で11番目、アジアで8番目、中国本土で5番目に高いビルとなっている。1997年の竣工時には中国で最も高いビルであり、また、当時は鉄筋コンクリートによる世界最大の超高層ビルでもあった。中国有数の金融グループ・中国中信集団公司（CITIC、旧中国国際信託投資公司）により開発され、同グループが本拠を置くほか、世界の大企業が拠点を置いている。
広州市東部の新市街で金融や商業の新たな中心地となった天河区の天河北路に位置する。ビルは天河体育センターに面し、背後には中国国鉄と広州地下鉄の広州東駅があるなど、オフィスや住宅として恵まれた位置にある。広州日本人学校の登下校バスも3台毎日やって来る。
23,000平方mの敷地に、80階建の超高層ビルと38階建のホテル形式の高級住宅2棟、4階建の商業施設が建ち、地下1階と地下2階には地下鉄三号線の駅（林和西站）がある。ホテル形式の高級住宅二棟に関しては、7階から1棟は36階まで、2棟は38階まで01〜09の部屋がある。1棟は、これまで2棟と同じ構造だったが、2019年から工事によって、より高級になり1棟にだけプールやジムなどの設備が備わっている。
ビルの開発は、熊谷組有限公司（香港）と蜆殻電器工業（集団）有限公司という二つの香港上場企業の合弁である熊谷蜆殻発展（広州）有限公司が行った。設計やビル管理なども香港企業が行っている。オフィス空間は、内部の柱の少なさ、および上等のガラスウォールの採用により、明るく広々とした空間となっている。また光ファイバー通信網や衛星通信施設、セントラル空調システム、予備電力、日立製の高速エレベーター、大規模な地下駐車場などのインフラも備えている。

title: CITICプラザ

wikitext:
{{出典の明記|date=2018年7月15日 (日) 14:12 (UTC)}}
{{基礎情報 超高層ビル
|ビルディング名称= CITICプラザ（中信廣場）
|画像=[[ファイル:Guangzhou CITIC Plaza DSC02461.jpg|200px|center|中信廣場]]
{{maplink2|frame=yes|plain=yes|type=point|zoom=13|frame-align=center|frame-width=250}}
|所在地= [[中華人民共和国]]、[[広州市|広州]]
|建設期間= [[1994年]] - [[1999年]]
|使用目的=
|設計=
|アンテナ_尖塔= 391.1 m
|屋上= 321.9 m
|最上階= 297.0 m
|階数= 80 階
|床面積= 205239
|エレベーター数= 36
|建築家= 劉榮廣伍振民建築師事務所
|skyscraperpage_id= 50
||脚注=广东省　广州市　天河区　林和街道　天河北路230号}}
'''CITIC プラザ'''（{{zh-s|中信广场}}、{{zh-t|中信廣場}}、{{lang-en|CITIC Plaza}}）とは、[[中国]]の[[広州市]]にある[[超高層ビル]]。広州の[[ランドマーク]]でもある。2010年4月現在、世界で11番目、アジアで8番目、中国本土で5番目に高いビルとなっている。1997年の竣工時には中国で最も高いビルであり、また、当時は[[鉄筋コンクリート]]による世界最大の超高層ビルでもあった。中国有数の金融グループ・中国中信集団公司（CITIC、旧中国国際信託投資公司）により開発され、同グループが本拠を置くほか、世界の大企業が拠点を置いている。

[[広州市]]東部の新市街で金融や商業の新たな中心地となった[[天河区]]の天河北路に位置する。ビルは天河体育センターに面し、背後には[[中華人民共和国鉄道部|中国国鉄]]と[[広州地下鉄]]の[[広州東駅]]があるなど、オフィスや住宅として恵まれた位置にある。広州日本人学校の登下校バスも3台毎日やって来る。

23,000平方mの敷地に、80階建の超高層ビルと38階建のホテル形式の高級住宅2棟、4階建の商業施設が建ち、地下1階と地下2階には[[広州地下鉄3号線|地下鉄三号線]]の駅（林和西站）がある。ホテル形式の高級住宅二棟に関しては、7階から1棟は36階まで、2棟は38階まで01〜09の部屋がある。1棟は、これまで2棟と同じ構造だったが、2019年から工事によって、より高級になり1棟にだけプールやジムなどの設備が備わっている。

ビルの開発は、[[熊谷組]]有限公司（香港）と蜆殻電器工業（集団）有限公司という二つの香港上場企業の合弁である熊谷蜆殻発展（広州）有限公司が行った。設計やビル管理なども香港企業が行っている。オフィス空間は、内部の柱の少なさ、および上等のガラスウォールの採用により、明るく広々とした空間となっている。また光ファイバー通信網や衛星通信施設、セントラル空調システム、予備電力、日立製の高速エレベーター、大規模な地下駐車場などのインフラも備えている。

== 脚注 ==
{{脚注ヘルプ}}
{{Reflist}}

== 関連項目 ==
* [[超高層ビルの一覧]]
* [[広州国際金融センター]]

== 外部リンク ==
*[http://www.emporis.com/en/wm/bu/?id=129488 EMPORIS]
*[http://www.dln.com.hk/ 劉榮廣伍振民建築師事務所]

{{高さ300m以上の超高層ビル}}
{{coord|23|08|40.00|N|113|19|10.00|E|type:landmark|display=title}}
{{Skyscraper-stub}}
{{DEFAULTSORT:CITIC}}
[[Category:広州の超高層ビル]]
[[Category:1997年竣工の建築物]]
[[Category:高さ250m以上300m未満の超高層ビル]]
[[Category:天河区]]

title: 施設情報

所在地: 中華人民共和国、広州

状態: 完成

title: 地上高

title: 各種諸元

各種諸元: 广东省 广州市 天河区 林和街道 天河北路230号


text:
# ワンピ
ワンピ（黄皮、黄皮木、黄枇、学名: Clausena lansium）はミカン科ワンピ属の常緑低木。
中国原産。果樹として東南アジアの熱帯で広く栽培される。高さは4-5m。果実は黄色く、ブドウに似ている。実は長さ3cmくらいの卵形でる。中に大きな種子が3個から5個ある。生食だけでなく、ジャムやジュースなどに加工される。
- 花
- 種

title: ワンピ

wikitext:
{{Otheruses|植物|「ワンピース」|ワンピース (曖昧さ回避)}}
{{生物分類表
|名称 = ワンピ
|色 = lightgreen
|画像=[[画像:Clausena lansium.jpg|250px]]
|画像キャプション = ワンピ
|界 = [[植物界]] [[:w:Plantae|Plantae]]
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|和名 = ワンピ<ref name="YList" />
|英名 =
}}

'''ワンピ'''（黄皮、黄皮木<ref name="daijirin">{{Citation|和書|year=2019|contribution=わんぴ|editor=松村明|editor-link=松村明|title=[[大辞林|大辞林 4.0]]|publisher=[[三省堂]]}}</ref>、黄枇<ref name="daijirin" />、[[学名]]: ''Clausena lansium''）は[[ミカン科]][[ワンピ属]]の常緑低木。

中国原産<ref name=":0">{{Cite web|和書|title=ワンピ｜八丈植物公園・八丈ビジターセンター｜自然公園へ行こう！|url=https://www.tokyo-park.or.jp/nature/hachijo/flora/detail/116.html|website=www.tokyo-park.or.jp|accessdate=2021-09-16}}</ref>。[[果樹]]として[[東南アジア]]の熱帯で広く栽培される。高さは4-5m。[[果実]]は黄色く、[[ブドウ]]に似ている<ref name=":0" />。実は長さ3cmくらいの卵形でる。中に大きな[[種子]]が3個から5個ある。生食だけでなく、ジャムやジュースなどに加工される<ref name=":0" />。

<gallery>
File:Clausena-lansium-Hong-Kong-1.JPG|花
File:Clausena lanseium seeds.jpg|種
</gallery>

== 脚注 ==
{{脚注ヘルプ}}
{{Reflist}}

== 関連項目 ==
{{Commonscat|Clausena lansium}}

{{DEFAULTSORT:わんひ}}
[[Category:ミカン科]]
[[Category:果物]]
{{plant-stub}}

title: ワンピ

界: : · 植物界 Plantae

門: : · 被子植物門 Magnoliophyta

綱: : · 双子葉植物綱 Magnoliopsida

目: : · ムクロジ目 Sapindales

科: : · ミカン科 Rutaceae

属: : · ワンピ属 Clausena

種: : · ワンピ C. lansium


text:
# EC番号 (酵素番号)
EC番号（酵素番号、Enzyme Commission numbers）は酵素を整理すべく反応形式に従ってECに続く4組の数で表したもの。
国際生化学連合（現在の国際生化学分子生物学連合）の酵素委員会によって1961年に作られた。
2019年に国際⽣化学分⼦⽣物学連合の命名法委員会(NC-IUBMB)がEC7を新設した。

## 分類と命名法
EC番号は酵素の系統的分類と関係が深い。また分類基準に共通項が存在するため、系統的命名法とEC番号とは少なからず対応関係を見出すことができる。
EC番号の分類基準は酵素の特性である反応特異性と基質特異性の違いにより区分されている。言い換えると、酵素反応の種類（反応特異性の違いを意味する）と基質の種類（基質特異性の違いを意味する）とで分類した番号である。
最初の数字が1であれば酸化還元酵素（オキシドレダクターゼ）で、2であれば転移酵素（トランスフェラーゼ）、3であれば、加水分解酵素（ヒドロラーゼ）、4であれば除去付加酵素（リアーゼ）、5であれば異性化酵素（イソメラーゼ）、6であれば合成酵素（リガーゼ、エピメラーゼ、ムターゼ、ラセマーゼ）、7であれば輸送酵素 (トランスロカーゼ)となる。
さらに細かい反応特異性の違いや基質の違いにより番号が割り振られてゆく。分類は階層的でありECの接頭辞にピリオドで区切った続けた4個の番号 "EC X.X.X.X"（Xは数字）による表記がなされる。反応物質が二つ以上あるときはコロンで結ぶ場合もある。
- EC 1.X.X.X — オキシドレダクターゼ（酸化還元酵素）、酸化還元反応を触媒
- EC 2.X.X.X — トランスフェラーゼ（転移酵素）、原子団（官能基など）をある分子から別の分子へ転移する
- EC 3.X.X.X — ヒドロラーゼ（加水分解酵素）、加水分解反応を触媒
- EC 4.X.X.X — リアーゼ（脱離酵素）、原子団を二重結合あるいは、結合の解離の触媒
- EC 5.X.X.X — イソメラーゼ（異性化酵素）、分子の異性体を作る
- EC 6.X.X.X — リガーゼ（合成酵素）、ATPの加水分解エネルギーを利用して、2つの分子を結合させる
- EC 7.X.X.X — トランスロカーゼ（輸送酵素）、生体膜を超えてイオンや分子等の局在を移動させる

全ての酵素についてこの番号が割り振られており、現在約 8,000 種類ほどの反応が見つかっている。またある活性を担う酵素が他の活性を有することも多く、LonなどのATP依存性プロテアーゼはATP加水分解反応のほかにタンパク質の加水分解反応への活性も持っている。
またEC番号は酵素を特定するのではなく、同じ基質に同じ反応で作用する酵素グループに対してEC番号が割り当てられることになる。つまりアイソザイムは同じEC番号を持つ。

### 命名法
酵素の名前は国際生化学連合の酵素委員会によって命名される際に、同時にEC番号が与えられる。酵素の名称には「常用名」と「系統名」が付される。常用名と系統名の違いについて例をあげながら説明する：
（例）次の酵素は全く同じ酵素（EC番号＝EC 1.1.1.1）
- 系統名 — アルコール：NAD+ オキシドレダクターゼ（酸化還元酵素）
- 常用名 — アルコールデヒドロゲナーゼ（脱水素酵素）

系統名は、基質分子の名称（複数の場合は併記）と反応の名称を連結して命名される。系統名における反応の名称には規制があり、原則とし下記のいずれかが使用される：
- 分類主群（EC 1–6 の名称）：オキシドレダクターゼ、トランスフェラーゼ、ヒドロラーゼ、リアーゼ、イソメラーゼ、リガーゼ
- エピ化反応：エピメラーゼ
- 分子内転移：ムターゼ
- ラセミ化反応：ラセマーゼ

常用名も、基本的には系統名と同じ規則で命名されるが、基質の一部を省略して短縮されたりしている。また、命名規則に従わない酵素も多く、DNAポリメラーゼなどはそのひとつである。
古くに発見され命名された酵素については、上述の規則ではなく当時の名称がそのまま使用されている。
- ペプシン
- トリプシン
- キモトリプシン
- カタラーゼ

などがこれにあたる。
以下に、EC番号と区分の対応を示す。

## EC 1.-（酸化還元酵素）
- EC 1.1.-（CH-OHの結合に対し酸化酵素として働く）
  - EC 1.1.1.-（NAD又はNADPを用いる）
  - EC 1.1.2.-（チトクロムを用いる）
  - EC 1.1.3.-（酸素を用いる）
  - EC 1.1.4.-（ジスルフィドを用いる）
  - EC 1.1.5.-（キノンあるいはその類似化合物を用いる）
  - EC 1.1.99.-（他の電子受容体を用いる）
- EC 1.2.-（アルデヒドまたはケトンに対し酸化酵素として働く）
  - EC 1.2.1.-（NAD又はNADPを用いる）
  - EC 1.2.2.-（チトクロームを用いる）
  - EC 1.2.3.-（酸素を用いる）
  - EC 1.2.4.-（ジスルフィドを用いる）
  - EC 1.2.5.-
 該当なし
  - EC 1.2.6.-
 該当なし
  - EC 1.2.7.-（鉄硫黄蛋白質を用いる）
  - EC 1.2.99.-（その他の電子受容体を用いる）
- EC 1.3.-（CH-CH結合に対し酸化酵素として働く）
  - EC 1.3.1.-（NADまたはNADPを用いる）
  - EC 1.3.2.-（チトクロームを用いる）
  - EC 1.3.3.-（酸素を用いる）
  - EC 1.3.5.-（キノンあるいは類縁化合物を用いる）
  - EC 1.3.7.-（鉄硫黄蛋白質を用いる）
  - EC 1.3.99.-（その他の電子受容体を用いる）
- EC 1.4.-（CH-NH2に対し酸化酵素として働く）
  - EC 1.4.1.-
  - EC 1.4.2.-（チトクロムを用いる）
  - EC 1.4.3.-（酸素を用いる）
  - EC 1.4.4.-（ジスルフィドを用いる）
  - EC 1.4.7.-（鉄硫黄蛋白質を用いる）
  - EC 1.4.99.-（その他受容体を用いる）
- EC 1.5.-（CH-NH結合に対し酸化酵素として働く）
  - EC 1.5.1.-（NAD又はNADPを用いる）
  - EC 1.5.3.-（酸素を用いる）
  - EC 1.5.4.-（ジスルフィドを用いる）
  - EC 1.5.5.-（キノンあるいは類縁化合物を用いる）
  - EC 1.5.7.-（鉄硫黄蛋白質を用いる）
  - EC 1.5.8.-（フラビンを用いる）
  - EC 1.5.99.-（その他の受容体を用いる）
  - EC 1.6.1.-（NADH+またはNADPH+が電子受容体）
  - EC 1.6.2.-（ヘムたんぱく質が電子受容体）
  - EC 1.6.3.（酸素が電子受容体）
  - EC 1.6.4.-（ジスルフィドが電子受容体）
  - EC 1.6.5.-（キノンおよび類縁体が電子受容体）
  - EC 1.6.6.-（窒素化合物が電子受容体）
  - EC 1.6.7.-（鉄-硫黄タンパク質が電子受容体）
  - EC 1.6.8.（フラビンが電子受容体）
  - EC 1.6.99.-（その他が電子受容体）
- EC 1.7.-（他の含窒素化合物が電子供与する）
  - EC 1.7.1.-（NADHまたはNADPHが電子受容体）
  - EC 1.7.2.-（シトクロームが電子受容体）
  - EC 1.7.3.-（酸素が電子受容体）
  - EC 1.7.7.-（鉄-硫黄タンパク質が電子受容体）
  - EC 1.7.99.-（その他が電子受容体）
- EC 1.8.-（含硫化合物に対し酸化酵素として働く）
  - EC 1.8.1.-（NADHまたはNADPHが電子受容体）
  - EC 1.8.2.-（シトクロームが電子受容体）
  - EC 1.8.3.-（酸素が電子受容体）
  - EC 1.8.4.-（ジスルフィドが電子受容体）
  - EC 1.8.5.-（キノンおよび類縁体が電子受容体）
  - EC 1.8.6.-（窒素化合物が電子受容体）
  - EC 1.8.7.-（鉄-硫黄タンパク質が電子受容体）
  - EC 1.8.98.-（その他、不明が電子受容体）
  - EC 1.8.99.-（その他が電子受容体）
- EC 1.9.-（ヘムに対し酸化酵素として働く）
  - EC 1.6.3.-（酸素が電子受容体）
  - EC 1.9.6.-（窒素化合物が電子受容体）
  - EC 1.9.99.-（その他が電子受容体）
- EC 1.10.-（ジフェノール類縁体を供与体とする）
  - EC 1.10.1.-（NADH+またはNADPH+が電子受容体）
  - EC 1.10.2.-（シトクロームが電子受容体）
  - EC 1.10.3.-（酸素が電子受容体）
  - EC 1.10.99.-（その他受容体）
- EC 1.11.-（過酸化物を電子受容体にする）
  - EC 1.11.1.- (Peroxidases)
- EC 1.12.-（水素を電子受容体にする）
  - EC 1.12.1.-（NADHまたはNADPHが電子受容体）
  - EC 1.12.2.-（シトクロームが電子受容体）
  - EC 1.12.5.-（キノンおよび類縁体が電子受容体）
  - EC 1.12.7.-（鉄-硫黄タンパク質が電子受容体）
  - EC 1.12.98.-（その他、不明が電子受容体）
  - EC 1.12.99.-（その他が電子受容体）
- EC 1.13.-（分子状酸素を取り込み一電子供与する; オキシゲナーゼ類）
  - EC 1.13.1.-
  - EC 1.13.11.-（2分子の酸素を取り込む
  - EC 1.13.12.-（1分子の酸素を取り込む; internal monooxygenases か internal mixed function oxidases）
  - EC 1.13.99.-（その他のオキシゲナーゼ）
- EC 1.14.-（電子対供与作用を持つ; 分子酸素を取り込むないしは分子酸素を還元する）
  - EC 1.14.1.-
  - EC 1.14.2.-（アスコルビン酸類を電子供与体とする）
  - EC 1.14.3.-（プテリジン還元体を供与体とする）
  - EC 1.14.11.-（2-オキソグルタル酸類を片方の電子供与体とする; 酸素分をそれぞれの電子供与体に取り込む）
  - EC 1.14.12.-（NADHまたはNADPHを片方の電子供与体とする; 片方の電子供与体が2つの酸素原子を取り込む）
  - EC 1.14.13.-（NADHまたはNADPHを片方の電子供与体とし、1つの酸素原子を取り込む）
  - EC 1.14.14.-（フラビンないしはフラボプロテインを片方の電子供与体とし、1分子の酸素を取り込む）
  - EC 1.14.15.-（還元型鉄-硫黄タンパク質を片方の電子供与体とし、1分子の酸素を取り込む）
  - EC 1.14.16.-（還元型プテリジンを片方の電子供与体とし、1分子の酸素を取り込む）
  - EC 1.14.17.-（還元型アスコルビン酸類を片方の電子供与体とし、1分子の酸素を取り込む）
  - EC 1.14.18.-（その他分子を片方の電子供与体とし、1分子の酸素を取り込む）
  - EC 1.14.19.-（2電子酸化により分子状酸素が還元され二分子の水分子になる）
  - EC 1.14.20.-（2-オキソグルタル酸類を片方の電子供与体とし、他方は脱水素化される）
  - EC 1.14.21.-（NADHまたはNADPHを片方の電子供与体とし、他方は脱水素化される）
  - EC 1.14.99.-（その他の電子対酸化酵素）
- EC 1.15.-（超酸化物を電子受容体とする）
- EC 1.16.-（金属イオンを酸化する）
  - EC 1.16.1.-（NADHまたはNADPHを電子供与体とする）
  - EC 1.16.3.-（酸素を電子受容体とする）
  - EC 1.16.8.-（フラビンを電子受容体とする）
- EC 1.17.-（メチレン基、メチン基に作用する）
  - EC 1.17.1.-（NADH+またはNADPH+を電子受容体とする）
  - EC 1.17.3.-（酸素を電子受容体とする）
  - EC 1.17.4.-（ジスルフィドを電子受容体とする）
  - EC 1.17.5.-（キノン類を電子受容体とする）
  - EC 1.17.99.-（その他の分子を電子受容体とする）
- EC 1.18.-（鉄-硫黄タンパク質を電子供与体とする）
  - EC 1.18.1.-（NADH+またはNADPH+を電子受容体とする）
  - EC 1.18.2.-（窒素分子を電子受容体とする）
  - EC 1.18.3-（水素イオンを電子受容体とする）
  - EC 1.18.6.-（窒素分子を電子受容体とする）
  - EC 1.18.96.-（その他、不明な電子受容体）
  - EC 1.18.99.-（水素イオンを電子受容体とする）
- EC 1.19.-（還元型フラボドキシンを電子供与体とする）
  - EC 1.19.6.-（窒素分子を電子受容体とする）
- EC 1.20.-（リンまたはヒ素を電子供与体とする）
  - EC 1.20.1.-（リンまたはヒ素を電子供与体とし、NAD（P）+ を電子受容体とする）
  - EC 1.20.4.-（リンまたはヒ素を電子供与体とし、ジスルフィドを電子受容体とする）
  - EC 1.20.98.-（リンまたはヒ素を電子供与体とし、その他、不明な電子受容体をもつ）
  - EC 1.20.99.-（リンまたはヒ素を電子供与体とし、その他の電子受容体をもつ）
- EC 1.21.-（X-HおよびY-H型化合物からX-Y結合を生成する）
  - EC 1.21.3.-（酸素を電子受容体とする）
  - EC 1.21.3.-（ジスルフィドを電子受容体とする）
  - EC 1.21.99.-（その他の電子受容体をもつ）
- EC 1.97.-（その他の酸化還元酵素）
- EC 1.98.-（水素分子を還元剤とする酵素）
- EC 1.99.-（酸素分子を酸化剤とする酵素）
  - EC 1.99.1.-（ヒドロキシラーゼ; EC 1.14に統合）
  - EC 1.99.1.-（オキシゲナーゼ; EC 1.13に統合）

## EC 2.-（転移酵素）
- EC 2.1.-（一炭素原子の基を移すもの）
  - EC 2.1.1.-（メチル基を移すもの）
  - EC 2.1.2.-（HOCH2-ヒドロキシメチル基またはHCO-ホルミル基を移すもの）
  - EC 2.1.3.-（カルボキシル基またはH2NCO-カルバモイル基を移すもの）
  - EC 2.1.4.-（H2NCNH-アミジノ基を移すもの）
- EC 2.2.-（アルデヒドまたはケトンを移すもの）
  - EC 2.2.1.-（アルデヒドまたはケトンを移すもの）
- EC 2.3.-（アシル基を移すもの）
  - EC 2.3.1.-（アミノアシル基以外のアシル基を移すもの）
  - EC 2.3.2.-（アミノアシル基を移すもの）
  - EC 2.3.3.-（アシル基転移の際、アルキル基への変換を伴うもの）
- EC 2.4.-（グリコシル基を移すもの）
  - EC 2.4.1.-（六炭糖残基を移すもの）
  - EC 2.4.2.-（五炭糖残基を移すもの）
  - EC 2.4.99.-（その他のグリコシル基を移すもの）
- EC 2.5.-（メチル基以外のアルキル基またはアリル基を移すもの）
- EC 2.6.-（含窒素の基を移すもの
  - EC 2.6.1.-（H2N-アミノ基を移すもの）
  - EC 2.6.2.-（-CNHNH2アミジノ基を移すもの）
  - EC 2.6.3.-（-N(OH) オキシム基を移すもの）
  - EC 2.6.99.-（その他の含窒素の基を移すもの）
- EC 2.7.-（リンを含む基を移すもの）
  - EC 2.7.1.-（キナーゼ（アルコールにつなげるもの）
  - EC 2.7.2.-（カルボキシル基に移すもの）
  - EC 2.7.3.-（含窒素基に移すもの）
  - EC 2.7.4.-（リン酸基に移すもの）
  - EC 2.7.5.-（分子内での移動を触媒するもの）
初期の版にのみ存在した分類で、その後、EC 5.4.2群に編入された
  - EC 2.7.6.-（二リン酸基を移すもの）
  - EC 2.7.7.-（核酸を移すもの）
  - EC 2.7.8-（その他の、リン酸基を含む基を移すもの）
  - EC 2.7.9-（複数の分子を受容体とするもの）
  - EC 2.7.10.-（タンパク質-チロシンキナーゼ）
  - EC 2.7.11.-（タンパク質-セリン/スレオニンキナーゼ）
  - EC 2.7.12.-（双特異性キナーゼ; Ser/ThrないしはTyr残基に作用）
  - EC 2.7.13.-（タンパク質-ヒスチジンキナーゼ）
  - EC 2.7.99.（その他のキナーゼ）
- EC 2.8.-（硫黄を含む基を移すもの）
  - EC 2.8.1.-（スルフルトランスキナーゼ類）
  - EC 2.8.2.-（スルホトランスキナーゼ類）
  - EC 2.8.3.-（CoA転移酵素）
  - EC 2.8.4.-（アルキルチオ基転移酵素）
- EC 2.9.-（セレンを含む基を移すもの）
  - EC 2.9.1.-（セレノトランスフェラーゼ）

## EC 3.-（加水分解酵素）
- EC 3.1.-（エステル加水分解酵素）
  - EC 3.1.1.-（カルボン酸エステル加水分解酵素）
  - EC 3.1.2.-（3価のアルコールのエステル加水分解酵素）
  - EC 3.1.3.-（1価のリン酸エステル加水分解酵素）
  - EC 3.1.4.-（リン酸ジエステル加水分解酵素）
  - EC 3.1.5.-（三リン酸モノエステル加水分解酵素）
  - EC 3.1.6.-（硫酸エステル加水分解酵素）
  - EC 3.1.7.-（二リン酸モノエステル加水分解酵素）
  - EC 3.1.8.-（リン酸トリエステル加水分解酵素）
  - EC 3.1.11.-（5'-リン酸モノエステル産生エンドデオキシリボヌクレアーゼ）
  - EC 3.1.13.-（5'-リン酸モノエステル産生エキソリボヌクレアーゼ）
  - EC 3.1.14.-（3'-リン酸モノエステル産生エキソリボヌクレアーゼ）
  - EC 3.1.15.-（リボ核酸またはデオキシリボ核酸に作用する、5'-リン酸モノエステル産生エキソヌクレアーゼ）
  - EC 3.1.16.-（リボ核酸またはデオキシリボ核酸に作用する、3'-リン酸モノエステル産生エキソヌクレアーゼ）
  - EC 3.1.21.-（5'-リン酸モノエステル産生エンドデオキシリボヌクレアーゼ）
  - EC 3.1.22.-（3'-リン酸モノエステル産生エンドデオキシリボヌクレアーゼ）
  - EC 3.1.23.-（欠番）
EC 3.1.21.3, EC 3.1.21.4 あるいは EC 3.1.21.5へ統合
  - EC 3.1.24.-（欠番）
EC 3.1.21.3, EC 3.1.21.4 あるいは EC 3.1.21.5へ統合
  - EC 3.1.25.-（サイト特異性を有する代替塩基特異性エンドデオキシリボヌクレアーゼ）
  - EC 3.1.26.-（5'-リン酸モノエステル産生エンドリボヌクレアーゼ）
  - EC 3.1.27.-（3'-リン酸モノエステル産生エンドリボヌクレアーゼ）
  - EC 3.1.30.-（リボ核酸またはデオキシリボ核酸に作用する、5'-リン酸モノエステル産生エンドリボヌクレアーゼ）
- EC 3.1.31.-（リボ核酸またはデオキシリボ核酸に作用する、3'-リン酸モノエステル産生エンドリボヌクレアーゼ）
- EC 3.2.-.（糖加水分解酵素）
  - EC 3.2.1.-.（配糖体結合加水分解酵素または糖加水分解酵素）
  - EC 3.2.2.-（N-グリコシル化合物加水分解酵素）
  - EC 3.2.3.-（S-グリコシル化合物加水分解酵素）
- EC 3.3.-.（エーテル・チオエーテル加水分解酵素）
  - EC 3.3.1.-（チオエーテル・トリアルキルスルホニウム加水分解酵素）
  - EC 3.3.2.-エーテル加水分解酵素）
- EC 3.4.-.（ペプチド結合加水分解酵素）
  - EC 3.4.1.-（α-アミノアシルペプチド加水分解酵素）（廃止）
  - EC 3.4.2.-（ペプチド性アミノ酸加水分解酵素）（廃止）
  - EC 3.4.3.-（ジペプチド加水分解酵素）（廃止）
  - EC 3.4.4.-（ペプチド性ペプチド加水分解酵素）（廃止）
  - EC 3.4.11.-（アミノペプチターゼ）
  - EC 3.4.12.-（ペプチド性アミノ酸加水分解酵素ないしはアシルアミノ酸加水分解酵素）
  - EC 3.4.13.-（ジペプチターゼ）
  - EC 3.4.14.-（ジペプチジルペプチターゼ・トリペプチジルペプチターゼ）
  - EC 3.4.15.-（ペプチジルジペプチターゼ）
  - EC 3.4.16.-（セリン性カルボキシペプチターゼ）
  - EC 3.4.17.-.（金属プロテアーゼ）
  - EC 3.4.18.-（システイン性カルボキシペプチターゼ）
  - EC 3.4.19.-（オメガペプチターゼ）
  - EC 3.4.21.-（セリンエンドペプチターゼ）
  - EC 3.4.22.-.（システインプロテアーゼ）
  - EC 3.4.23.-.（アスパラギン酸プロテアーゼ）
  - EC 3.4.24.-（その他のペプチターゼ）
  - EC 3.4.25.-（スレオニンエンドペプチターゼ）
  - EC 3.4.99.-（触媒機構不明のエンドペプチターゼ）
- EC 3.5.-.（ペプチド以外のCN結合加水分解酵素）
  - EC 3.5.1.-（鎖状アミドに作用）
  - EC 3.5.2.--（環状アミドに作用）
  - EC 3.5.3.-（鎖状アミジンに作用）
  - EC 3.5.4.-（環状アミジンに作用）
  - EC 3.5.5.-（ニトリルに作用）
  - EC 3.5.99.-（その他の化合物に作用）
- EC 3.6.-（酸無水物に作用）
  - EC 3.6.1.-（リン含有酸無水物に作用）
  - EC 3.6.2.-（スルホニル含有酸無水物に作用）
  - EC 3.6.3.-（酸無水物に作用・物質の膜輸送を触媒する）
  - EC 3.6.4.-（酸無水物に作用・細胞または細胞小器官の運動に関与）
  - EC 3.6.5.-（GTPに作用・細胞または細胞小器官の運動に関与）
- EC 3.7.-（炭素-炭素結合に作用）
  - EC 3.7.1.-（ケトン類に作用）
- EC 3.8.-（ハロゲン結合に作用）
  - EC 3.8.1.-（C-ハロゲン化合物に作用）
  - EC 3.8.2.-（P-ハロゲン化合物に作用）
- EC 3.9.-（リン-窒素結合に作用）
- EC 3.10.-（硫黄-窒素結合に作用）
- EC 3.11.-（炭素-リン結合に作用）
- EC 3.12.-（硫黄-硫黄結合に作用）
- EC 3.13.-（炭素-硫黄結合に作用）

## EC 4.-（付加脱離酵素（リアーゼ））
- EC 4.1.-（C-Cリアーゼ）
  - EC 4.1.1.-（カルボキシル基の付加脱離）
  - EC 4.1.2.-（アルデヒド基の付加脱離）
  - EC 4.1.3.-（オキソ酸の付加脱離）
  - EC 4.1.99.-（その他の炭素-炭素リアーゼ類）
- EC 4.2.-（炭素-酸素リアーゼ類）
  - EC 4.2.1.-（デヒドラターゼ類）
  - EC 4.2.2.-（多糖に作用する）
  - EC 4.2.3.-（リン酸基の付加脱離）
  - EC 4.2.99.-（その他の炭素-酸素リアーゼ）
- EC 4.3.-（C-Nリアーゼ）
  - EC 4.3.1.-（アンモニアの付加脱離）
  - EC 4.3.2.-（アミジンの付加脱離）
  - EC 4.3.3.-（アミンリアーゼ類）
  - EC 4.3.99.-（他の炭素-窒素リアーゼ類）
- EC 4.4.-（C-Sリアーゼ類）
- EC 4.5.-（C-ハロゲン化物リアーゼ類）
- EC 4.6.-（P-Oリアーゼ類）
- EC 4.99.-（その他のリアーゼ）

## EC 5.-（異性化酵素）
- EC 5.1.-（ラセマーゼ・エピメラーゼ（光学異性の転換））
  - EC 5.1.1（アミノ酸類に作用）
  - EC 5.1.2.-（ヒドロキシ酸類に作用）
  - EC 5.1.3.-（炭水化物およびその類縁体に作用）
  - EC 5.1.99.-（その他化合物に作用）
- EC 5.2.-（シス-トランス異性化酵素）
- EC 5.3.-（分子内で酸化還元酵素として働くもの）
  - EC 5.3.1.-（アルドース - ケトースの相互変換）
  - EC 5.3.2.-（ケト基-エノール基の相互変換）
  - EC 5.3.3.-（C=C結合の転位）
  - EC 5.3.4.-（S-S結合の転位）
  - EC 5.3.99.-（分子内酸化還元酵素）
- EC 5.4.-（分子内転位酵素; ムターゼ）
  - EC 5.4.1.-（アシル基を移すもの）
  - EC 5.4.2.-（リン酸基転位酵素; ホスホムターゼ）
  - EC 5.4.3.-（アミノ基を移すもの）
  - EC 5.4.4.-（水酸基を移すもの）
  - EC 5.4.99.-（その他の基を移すもの）
- EC 5.5.-（分子内リアーゼ）
- EC 5.99.-（その他の異性化酵素）

## EC 6.-（合成酵素）
- EC 6.1.-（C-O結合を形成するもの）
  - EC 6.1.1.（アミノアシルtRNAおよび関連化合物を生成するリガーゼ）
- EC 6.2.-（C-S結合を形成するもの）
  - EC 6.2.1.-（酸とチオールを結合するもの）
- EC 6.3.-（C-N結合を形成するもの）
  - EC 6.3.1.-（酸-アンモニア・アミンリガーゼ（アミド合成））
  - EC 6.3.2.-（酸-D-アミノ酸リガーゼ（ペプチド合成））
  - EC 6.3.3.-（閉環反応をおこすもの）
  - EC 6.3.4.-（その他のC-N結合を形成するもの）
  - EC 6.3.5.-（C-N結合を形成するものうちグルタミンがアミド-N-供与体となるもの）
- EC 6.4.-
  - EC 6.4.1.-（C-C結合を形成するもの）
- EC 6.5.-
  - EC 6.5.1.-（リン酸エステル結合を形成するもの）
- EC 6.6.-
  - EC 6.6.-（N-金属結合を形成するもの）
  - EC 6.6.1（配位錯体を形成するもの）

## EC 7- (輸送酵素)
これまでEC1やEC3に分類されていたような酸化還元反応や加水分解反応を利用してイオンや分子などの局在を生体膜を超えて移動させる膜輸送体の一部（ABC輸送体など）が分類されている。濃度勾配や電位差を利用する二次性能動輸送体や、受動輸送を行うイオンチャネルやポリンなどは含まれていない。
日本生化学会は新設されたEC7の和名として「輸送酵素」を提案した。
- EC 7.1.-（ヒドロン（プロトン）の移動を触媒するもの）
- EC 7.2.-（無機カチオンの移動を触媒するもの）
- EC 7.3.-（無機アニオンおよびそれをキレートした分子の移動を触媒するもの）
- EC 7.4.-（アミノ酸とペプチドの移動を触媒するもの）
- EC 7.5.-（炭水化物とその派生物の移動を触媒するもの）
- EC 7.6.-（その他の分子の移動を触媒するもの）

title: EC番号 (酵素番号)

wikitext:
{{Otheruses|酵素番号|[[欧州共同体]]の定める EC Number|EC番号 (欧州共同体番号)}}
{{出典の明記|date=2019年4月}}
EC番号（'''酵素番号'''、Enzyme Commission numbers）は[[酵素]]を整理すべく反応形式に従ってECに続く4組の数で表したもの。

国際生化学連合（現在の[[国際生化学分子生物学連合]]）の酵素委員会によって[[1961年]]に作られた。

[[2019年]]に国際⽣化学分⼦⽣物学連合の命名法委員会(NC-IUBMB)がEC7を新設した。

== 分類と命名法 ==
EC番号は[[酵素]]の系統的分類と関係が深い。また分類基準に共通項が存在するため、系統的命名法とEC番号とは少なからず対応関係を見出すことができる。

EC番号の分類基準は酵素の特性である反応特異性と基質特異性の違いにより区分されている。言い換えると、酵素反応の種類（反応特異性の違いを意味する）と基質の種類（基質特異性の違いを意味する）とで分類した番号である。

最初の数字が1であれば酸化還元酵素（オキシドレダクターゼ）で、2であれば転移酵素（トランスフェラーゼ）、3であれば、[[加水分解酵素]]（ヒドロラーゼ）、4であれば除去付加酵素（リアーゼ）、5であれば異性化酵素（イソメラーゼ）、6であれば合成酵素（リガーゼ、エピメラーゼ、ムターゼ、ラセマーゼ）、7であれば輸送酵素 (トランスロカーゼ)となる。

さらに細かい反応特異性の違いや基質の違いにより番号が割り振られてゆく。分類は階層的であり'''EC'''の接頭辞にピリオドで区切った続けた4個の番号 "EC X.X.X.X"（Xは数字）による表記がなされる。反応物質が二つ以上あるときはコロンで結ぶ場合もある。
* EC 1.X.X.X — [[オキシドレダクターゼ]]（[[酸化還元酵素]]）、[[酸化還元]]反応を触媒
* EC 2.X.X.X — [[トランスフェラーゼ]]（[[転移酵素]]）、[[原子団]]（[[官能基]]など）をある分子から別の分子へ転移する
* EC 3.X.X.X — [[ヒドロラーゼ]]（[[加水分解酵素]]）、[[加水分解]]反応を触媒
* EC 4.X.X.X — [[リアーゼ]]（[[脱離酵素]]）、原子団を[[二重結合]]あるいは、結合の解離の触媒
* EC 5.X.X.X — [[イソメラーゼ]]（[[異性化酵素]]）、分子の[[異性体]]を作る
* EC 6.X.X.X — [[リガーゼ]]（合成酵素）、[[アデノシン三リン酸|ATP]]の加水分解エネルギーを利用して、2つの分子を結合させる
* EC 7.X.X.X — [[トランスロカーゼ]]（[[輸送酵素]]）、[[生体膜]]を超えてイオンや分子等の局在を移動させる

全ての酵素についてこの番号が割り振られており、現在約 8,000 種類ほどの反応が見つかっている<ref>{{Cite web |url=https://www.brenda-enzymes.info/all_enzymes.php |title=All enzymes in BRENDA |accessdate=2020-02-25}}</ref>。またある活性を担う酵素が他の活性を有することも多く、LonなどのATP依存性プロテアーゼはATP加水分解反応のほかにタンパク質の加水分解反応への活性も持っている。

またEC番号は酵素を特定するのではなく、同じ基質に同じ反応で作用する酵素グループに対してEC番号が割り当てられることになる。つまり[[アイソザイム]]は同じEC番号を持つ。

=== 命名法 ===
酵素の名前は国際生化学連合の[[酵素委員会]]によって命名される際に、同時にEC番号が与えられる。酵素の名称には「'''常用名'''」と「'''系統名'''」が付される。常用名と系統名の違いについて例をあげながら説明する：

（例）次の酵素は全く同じ酵素（EC番号＝EC 1.1.1.1）
* 系統名 — アルコール：NAD+ オキシドレダクターゼ（酸化還元酵素）
* 常用名 — [[アルコールデヒドロゲナーゼ]]（脱水素酵素）

'''系統名'''は、基質分子の名称（複数の場合は併記）と反応の名称を連結して命名される。系統名における反応の名称には規制があり、原則とし下記のいずれかが使用される：
* 分類主群（EC 1–6 の名称）：オキシドレダクターゼ、トランスフェラーゼ、ヒドロラーゼ、リアーゼ、イソメラーゼ、リガーゼ
* [[エピ化]]反応：[[エピメラーゼ]]
* 分子内転移：[[ムターゼ]]
* [[ラセミ化]]反応：[[ラセマーゼ]]

'''常用名'''も、基本的には系統名と同じ規則で命名されるが、基質の一部を省略して短縮されたりしている。また、命名規則に従わない酵素も多く、[[DNAポリメラーゼ]]などはそのひとつである。

古くに発見され命名された酵素については、上述の規則ではなく当時の名称がそのまま使用されている。
* [[ペプシン]]
* [[トリプシン]]
* [[キモトリプシン]]
* [[カタラーゼ]]
などがこれにあたる。

以下に、EC番号と区分の対応を示す。

== EC 1.-（酸化還元酵素） ==
{{Main|酸化還元酵素}}
* EC 1.1.-（CH-OHの結合に対し酸化酵素として働く）
** EC 1.1.1.-（NAD又はNADPを用いる）
** EC 1.1.2.-（チトクロムを用いる）
** EC 1.1.3.-（酸素を用いる）
** EC 1.1.4.-（ジスルフィドを用いる）
** EC 1.1.5.-（キノンあるいはその類似化合物を用いる）
** EC 1.1.99.-（他の電子受容体を用いる）
* EC 1.2.-（アルデヒドまたはケトンに対し酸化酵素として働く）
** EC 1.2.1.-（NAD又はNADPを用いる）
** EC 1.2.2.-（チトクロームを用いる）
** EC 1.2.3.-（酸素を用いる）
** EC 1.2.4.-（ジスルフィドを用いる）
** EC 1.2.5.-
 該当なし
** EC 1.2.6.-
 該当なし
** EC 1.2.7.-（鉄硫黄蛋白質を用いる）
** EC 1.2.99.-（その他の電子受容体を用いる）
* EC 1.3.-（CH-CH結合に対し酸化酵素として働く）
** EC 1.3.1.-（NADまたはNADPを用いる）
** EC 1.3.2.-（チトクロームを用いる）
** EC 1.3.3.-（酸素を用いる）
** EC 1.3.5.-（キノンあるいは類縁化合物を用いる）
** EC 1.3.7.-（鉄硫黄蛋白質を用いる）
** EC 1.3.99.-（その他の電子受容体を用いる）
* EC 1.4.-（CH-NH2に対し酸化酵素として働く）
** EC 1.4.1.-
** EC 1.4.2.-（チトクロムを用いる）
** EC 1.4.3.-（酸素を用いる）
** EC 1.4.4.-（ジスルフィドを用いる）
** EC 1.4.7.-（鉄硫黄蛋白質を用いる）
** EC 1.4.99.-（その他受容体を用いる）
* EC 1.5.-（CH-NH結合に対し酸化酵素として働く）
** EC 1.5.1.-（NAD又はNADPを用いる）
** EC 1.5.3.-（酸素を用いる）
** EC 1.5.4.-（ジスルフィドを用いる）
** EC 1.5.5.-（キノンあるいは類縁化合物を用いる）
** EC 1.5.7.-（鉄硫黄蛋白質を用いる）
** EC 1.5.8.-（フラビンを用いる）
** EC 1.5.99.-（その他の受容体を用いる）
** EC 1.6.1.-（NADH+またはNADPH+が電子受容体）
** EC 1.6.2.-（ヘムたんぱく質が電子受容体）
** EC 1.6.3.（酸素が電子受容体）
** EC 1.6.4.-（ジスルフィドが電子受容体）
** EC 1.6.5.-（キノンおよび類縁体が電子受容体）
** EC 1.6.6.-（窒素化合物が電子受容体）
** EC 1.6.7.-（鉄-硫黄タンパク質が電子受容体）
** EC 1.6.8.（フラビンが電子受容体）
** EC 1.6.99.-（その他が電子受容体）
* EC 1.7.-（他の含窒素化合物が電子供与する）
** EC 1.7.1.-（NADHまたはNADPHが電子受容体）
** EC 1.7.2.-（シトクロームが電子受容体）
** EC 1.7.3.-（酸素が電子受容体）
** EC 1.7.7.-（鉄-硫黄タンパク質が電子受容体）
** EC 1.7.99.-（その他が電子受容体）
* EC 1.8.-（含硫化合物に対し酸化酵素として働く）
** EC 1.8.1.-（NADHまたはNADPHが電子受容体）
** EC 1.8.2.-（シトクロームが電子受容体）
** EC 1.8.3.-（酸素が電子受容体）
** EC 1.8.4.-（ジスルフィドが電子受容体）
** EC 1.8.5.-（キノンおよび類縁体が電子受容体）
** EC 1.8.6.-（窒素化合物が電子受容体）
** EC 1.8.7.-（鉄-硫黄タンパク質が電子受容体）
** EC 1.8.98.-（その他、不明が電子受容体）
** EC 1.8.99.-（その他が電子受容体）
* EC 1.9.-（ヘムに対し酸化酵素として働く）
** EC 1.6.3.-（酸素が電子受容体）
** EC 1.9.6.-（窒素化合物が電子受容体）
** EC 1.9.99.-（その他が電子受容体）
* EC 1.10.-（ジフェノール類縁体を供与体とする）
** EC 1.10.1.-（NADH+またはNADPH+が電子受容体）
** EC 1.10.2.-（シトクロームが電子受容体）
** EC 1.10.3.-（酸素が電子受容体）
** EC 1.10.99.-（その他受容体）
* EC 1.11.-（過酸化物を電子受容体にする）
** EC 1.11.1.- (Peroxidases)
* EC 1.12.-（水素を電子受容体にする）
** EC 1.12.1.-（NADHまたはNADPHが電子受容体）
** EC 1.12.2.-（シトクロームが電子受容体）
** EC 1.12.5.-（キノンおよび類縁体が電子受容体）
** EC 1.12.7.-（鉄-硫黄タンパク質が電子受容体）
** EC 1.12.98.-（その他、不明が電子受容体）
** EC 1.12.99.-（その他が電子受容体）
* EC 1.13.-（分子状酸素を取り込み一電子供与する; オキシゲナーゼ類）
** EC 1.13.1.-
** EC 1.13.11.-（2分子の酸素を取り込む
** EC 1.13.12.-（1分子の酸素を取り込む; internal monooxygenases か internal mixed function oxidases）
** EC 1.13.99.-（その他のオキシゲナーゼ）
* EC 1.14.-（電子対供与作用を持つ; 分子酸素を取り込むないしは分子酸素を還元する）
** EC 1.14.1.-
** EC 1.14.2.-（アスコルビン酸類を電子供与体とする）
** EC 1.14.3.-（プテリジン還元体を供与体とする）
** EC 1.14.11.-（2-オキソグルタル酸類を片方の電子供与体とする; 酸素分をそれぞれの電子供与体に取り込む）
** EC 1.14.12.-（NADHまたはNADPHを片方の電子供与体とする; 片方の電子供与体が2つの酸素原子を取り込む）
** EC 1.14.13.-（NADHまたはNADPHを片方の電子供与体とし、1つの酸素原子を取り込む）
** EC 1.14.14.-（フラビンないしはフラボプロテインを片方の電子供与体とし、1分子の酸素を取り込む）
** EC 1.14.15.-（還元型鉄-硫黄タンパク質を片方の電子供与体とし、1分子の酸素を取り込む）
** EC 1.14.16.-（還元型プテリジンを片方の電子供与体とし、1分子の酸素を取り込む）
** EC 1.14.17.-（還元型アスコルビン酸類を片方の電子供与体とし、1分子の酸素を取り込む）
** EC 1.14.18.-（その他分子を片方の電子供与体とし、1分子の酸素を取り込む）
** EC 1.14.19.-（2電子酸化により分子状酸素が還元され二分子の水分子になる）
** EC 1.14.20.-（2-オキソグルタル酸類を片方の電子供与体とし、他方は脱水素化される）
** EC 1.14.21.-（NADHまたはNADPHを片方の電子供与体とし、他方は脱水素化される）
** EC 1.14.99.-（その他の電子対酸化酵素）
* EC 1.15.-（超酸化物を電子受容体とする）
* EC 1.16.-（金属イオンを酸化する）
** EC 1.16.1.-（NADHまたはNADPHを電子供与体とする）
** EC 1.16.3.-（酸素を電子受容体とする）
** EC 1.16.8.-（フラビンを電子受容体とする）
* EC 1.17.-（メチレン基、メチン基に作用する）
** EC 1.17.1.-（NADH+またはNADPH+を電子受容体とする）
** EC 1.17.3.-（酸素を電子受容体とする）
** EC 1.17.4.-（ジスルフィドを電子受容体とする）
** EC 1.17.5.-（キノン類を電子受容体とする）
** EC 1.17.99.-（その他の分子を電子受容体とする）
* EC 1.18.-（鉄-硫黄タンパク質を電子供与体とする）
** EC 1.18.1.-（NADH+またはNADPH+を電子受容体とする）
** EC 1.18.2.-（窒素分子を電子受容体とする）
** EC 1.18.3-（水素イオンを電子受容体とする）
** EC 1.18.6.-（窒素分子を電子受容体とする）
** EC 1.18.96.-（その他、不明な電子受容体）
** EC 1.18.99.-（水素イオンを電子受容体とする）
* EC 1.19.-（還元型フラボドキシンを電子供与体とする）
** EC 1.19.6.-（窒素分子を電子受容体とする）
* EC 1.20.-（リンまたはヒ素を電子供与体とする）
** EC 1.20.1.-（リンまたはヒ素を電子供与体とし、NAD（P）+ を電子受容体とする）
** EC 1.20.4.-（リンまたはヒ素を電子供与体とし、ジスルフィドを電子受容体とする）
** EC 1.20.98.-（リンまたはヒ素を電子供与体とし、その他、不明な電子受容体をもつ）
** EC 1.20.99.-（リンまたはヒ素を電子供与体とし、その他の電子受容体をもつ）
* EC 1.21.-（X-HおよびY-H型化合物からX-Y結合を生成する）
** EC 1.21.3.-（酸素を電子受容体とする）
** EC 1.21.3.-（ジスルフィドを電子受容体とする）
** EC 1.21.99.-（その他の電子受容体をもつ）
* EC 1.97.-（その他の酸化還元酵素）
* EC 1.98.-（水素分子を還元剤とする酵素）
* EC 1.99.-（酸素分子を酸化剤とする酵素）
** EC 1.99.1.-（ヒドロキシラーゼ; EC 1.14に統合）
** EC 1.99.1.-（オキシゲナーゼ; EC 1.13に統合）

== EC 2.-（転移酵素） ==
{{Main|転移酵素}}
* EC 2.1.-（一炭素原子の基を移すもの）
** EC 2.1.1.-（メチル基を移すもの）
** EC 2.1.2.-（HOCH2-ヒドロキシメチル基またはHCO-ホルミル基を移すもの）
** EC 2.1.3.-（カルボキシル基またはH2NCO-カルバモイル基を移すもの）
** EC 2.1.4.-（H2NCNH-アミジノ基を移すもの）
* EC 2.2.-（アルデヒドまたはケトンを移すもの）
** EC 2.2.1.-（アルデヒドまたはケトンを移すもの）
* EC 2.3.-（アシル基を移すもの）
** EC 2.3.1.-（アミノアシル基以外のアシル基を移すもの）
** EC 2.3.2.-（アミノアシル基を移すもの）
** EC 2.3.3.-（アシル基転移の際、アルキル基への変換を伴うもの）
* EC 2.4.-（グリコシル基を移すもの）
** EC 2.4.1.-（六炭糖残基を移すもの）
** EC 2.4.2.-（五炭糖残基を移すもの）
** EC 2.4.99.-（その他のグリコシル基を移すもの）
* EC 2.5.-（メチル基以外のアルキル基またはアリル基を移すもの）
* EC 2.6.-（含窒素の基を移すもの
** EC 2.6.1.-（H2N-アミノ基を移すもの）
** EC 2.6.2.-（-CNHNH2アミジノ基を移すもの）
** EC 2.6.3.-（-N(OH) オキシム基を移すもの）
** EC 2.6.99.-（その他の含窒素の基を移すもの）
* EC 2.7.-（リンを含む基を移すもの）
** EC 2.7.1.-（キナーゼ（アルコールにつなげるもの）
** EC 2.7.2.-（カルボキシル基に移すもの）
** EC 2.7.3.-（含窒素基に移すもの）
** EC 2.7.4.-（リン酸基に移すもの）
** EC 2.7.5.-（分子内での移動を触媒するもの）
初期の版にのみ存在した分類で、その後、EC 5.4.2群に編入された
** EC 2.7.6.-（二リン酸基を移すもの）
** EC 2.7.7.-（核酸を移すもの）
** EC 2.7.8-（その他の、リン酸基を含む基を移すもの）
** EC 2.7.9-（複数の分子を受容体とするもの）
** EC 2.7.10.-（タンパク質-チロシンキナーゼ）
** EC 2.7.11.-（タンパク質-セリン/スレオニンキナーゼ）
** EC 2.7.12.-（双特異性キナーゼ; Ser/ThrないしはTyr残基に作用）
** EC 2.7.13.-（タンパク質-ヒスチジンキナーゼ）
** EC 2.7.99.（その他のキナーゼ）
* EC 2.8.-（硫黄を含む基を移すもの）
** EC 2.8.1.-（スルフルトランスキナーゼ類）
** EC 2.8.2.-（スルホトランスキナーゼ類）
** EC 2.8.3.-（CoA転移酵素）
** EC 2.8.4.-（アルキルチオ基転移酵素）
* EC 2.9.-（セレンを含む基を移すもの）
** EC 2.9.1.-（セレノトランスフェラーゼ）

== EC 3.-（加水分解酵素） ==
{{Main|加水分解酵素}}
* EC 3.1.-（エステル加水分解酵素）
** EC 3.1.1.-（カルボン酸エステル加水分解酵素）
** EC 3.1.2.-（3価のアルコールのエステル加水分解酵素）
** EC 3.1.3.-（1価のリン酸エステル加水分解酵素）
** EC 3.1.4.-（リン酸ジエステル加水分解酵素）
** EC 3.1.5.-（三リン酸モノエステル加水分解酵素）
** EC 3.1.6.-（硫酸エステル加水分解酵素）
** EC 3.1.7.-（二リン酸モノエステル加水分解酵素）
** EC 3.1.8.-（リン酸トリエステル加水分解酵素）
** EC 3.1.11.-（5'-リン酸モノエステル産生エンドデオキシリボヌクレアーゼ）
** EC 3.1.13.-（5'-リン酸モノエステル産生エキソリボヌクレアーゼ）
** EC 3.1.14.-（3'-リン酸モノエステル産生エキソリボヌクレアーゼ）
** EC 3.1.15.-（リボ核酸またはデオキシリボ核酸に作用する、5'-リン酸モノエステル産生エキソヌクレアーゼ）
** EC 3.1.16.-（リボ核酸またはデオキシリボ核酸に作用する、3'-リン酸モノエステル産生エキソヌクレアーゼ）
** EC 3.1.21.-（5'-リン酸モノエステル産生エンドデオキシリボヌクレアーゼ）
** EC 3.1.22.-（3'-リン酸モノエステル産生エンドデオキシリボヌクレアーゼ）
** EC 3.1.23.-（欠番）
EC 3.1.21.3, EC 3.1.21.4 あるいは EC 3.1.21.5へ統合
** EC 3.1.24.-（欠番）
EC 3.1.21.3, EC 3.1.21.4 あるいは EC 3.1.21.5へ統合
** EC 3.1.25.-（サイト特異性を有する代替塩基特異性エンドデオキシリボヌクレアーゼ）
** EC 3.1.26.-（5'-リン酸モノエステル産生エンドリボヌクレアーゼ）
** EC 3.1.27.-（3'-リン酸モノエステル産生エンドリボヌクレアーゼ）
** EC 3.1.30.-（リボ核酸またはデオキシリボ核酸に作用する、5'-リン酸モノエステル産生エンドリボヌクレアーゼ）
* EC 3.1.31.-（リボ核酸またはデオキシリボ核酸に作用する、3'-リン酸モノエステル産生エンドリボヌクレアーゼ）
* EC 3.2.-.（糖加水分解酵素）
** EC 3.2.1.-.（配糖体結合加水分解酵素または糖加水分解酵素）
** EC 3.2.2.-（N-グリコシル化合物加水分解酵素）
** EC 3.2.3.-（S-グリコシル化合物加水分解酵素）
* EC 3.3.-.（エーテル・チオエーテル加水分解酵素）
** EC 3.3.1.-（チオエーテル・トリアルキルスルホニウム加水分解酵素）
** EC 3.3.2.-エーテル加水分解酵素）
* EC 3.4.-.（[[プロテアーゼ|ペプチド結合加水分解酵素]]）
** EC 3.4.1.-（α-アミノアシルペプチド加水分解酵素）（廃止）
** EC 3.4.2.-（ペプチド性アミノ酸加水分解酵素）（廃止）
** EC 3.4.3.-（ジペプチド加水分解酵素）（廃止）
** EC 3.4.4.-（ペプチド性ペプチド加水分解酵素）（廃止）
** EC 3.4.11.-（アミノペプチターゼ）
** EC 3.4.12.-（ペプチド性アミノ酸加水分解酵素ないしはアシルアミノ酸加水分解酵素）
** EC 3.4.13.-（ジペプチターゼ）
** EC 3.4.14.-（ジペプチジルペプチターゼ・トリペプチジルペプチターゼ）
** EC 3.4.15.-（ペプチジルジペプチターゼ）
** EC 3.4.16.-（セリン性カルボキシペプチターゼ）
** EC 3.4.17.-.（[[金属プロテアーゼ]]）
** EC 3.4.18.-（システイン性カルボキシペプチターゼ）
** EC 3.4.19.-（オメガペプチターゼ）
** EC 3.4.21.-（セリンエンドペプチターゼ）
** EC 3.4.22.-.（[[システインプロテアーゼ]]）
** EC 3.4.23.-.（[[アスパラギン酸プロテアーゼ]]）
** EC 3.4.24.-（その他のペプチターゼ）
** EC 3.4.25.-（スレオニンエンドペプチターゼ）
** EC 3.4.99.-（触媒機構不明のエンドペプチターゼ）
* EC 3.5.-.（ペプチド以外のCN結合加水分解酵素）
** EC 3.5.1.-（鎖状アミドに作用）
** EC 3.5.2.--（環状アミドに作用）
** EC 3.5.3.-（鎖状アミジンに作用）
** EC 3.5.4.-（環状アミジンに作用）
** EC 3.5.5.-（ニトリルに作用）
** EC 3.5.99.-（その他の化合物に作用）
* EC 3.6.-（酸無水物に作用）
** EC 3.6.1.-（リン含有酸無水物に作用）
** EC 3.6.2.-（スルホニル含有酸無水物に作用）
** EC 3.6.3.-（酸無水物に作用・物質の膜輸送を触媒する）
** EC 3.6.4.-（酸無水物に作用・細胞または細胞小器官の運動に関与）
** EC 3.6.5.-（GTPに作用・細胞または細胞小器官の運動に関与）
* EC 3.7.-（炭素-炭素結合に作用）
** EC 3.7.1.-（ケトン類に作用）
* EC 3.8.-（ハロゲン結合に作用）
** EC 3.8.1.-（C-ハロゲン化合物に作用）
** EC 3.8.2.-（P-ハロゲン化合物に作用）
* EC 3.9.-（リン-窒素結合に作用）
* EC 3.10.-（硫黄-窒素結合に作用）
* EC 3.11.-（炭素-リン結合に作用）
* EC 3.12.-（硫黄-硫黄結合に作用）
* EC 3.13.-（炭素-硫黄結合に作用）

== EC 4.-（付加脱離酵素（リアーゼ）） ==
{{Main|リアーゼ}}
* EC 4.1.-（C-Cリアーゼ）
** EC 4.1.1.-（カルボキシル基の付加脱離）
** EC 4.1.2.-（アルデヒド基の付加脱離）
** EC 4.1.3.-（オキソ酸の付加脱離）
** EC 4.1.99.-（その他の炭素-炭素リアーゼ類）
* EC 4.2.-（炭素-酸素リアーゼ類）
** EC 4.2.1.-（デヒドラターゼ類）
** EC 4.2.2.-（多糖に作用する）
** EC 4.2.3.-（リン酸基の付加脱離）
** EC 4.2.99.-（その他の炭素-酸素リアーゼ）
* EC 4.3.-（C-Nリアーゼ）
** EC 4.3.1.-（アンモニアの付加脱離）
** EC 4.3.2.-（アミジンの付加脱離）
** EC 4.3.3.-（アミンリアーゼ類）
** EC 4.3.99.-（他の炭素-窒素リアーゼ類）
* EC 4.4.-（C-Sリアーゼ類）
* EC 4.5.-（C-ハロゲン化物リアーゼ類）
* EC 4.6.-（P-Oリアーゼ類）
* EC 4.99.-（その他のリアーゼ）

== EC 5.-（異性化酵素） ==
{{Main|異性化酵素}}
* EC 5.1.-（ラセマーゼ・エピメラーゼ（光学異性の転換））
** EC 5.1.1（アミノ酸類に作用）
** EC 5.1.2.-（ヒドロキシ酸類に作用）
** EC 5.1.3.-（炭水化物およびその類縁体に作用）
** EC 5.1.99.-（その他化合物に作用）
* EC 5.2.-（シス-トランス異性化酵素）
* EC 5.3.-（分子内で酸化還元酵素として働くもの）
** EC 5.3.1.-（アルドース - ケトースの相互変換）
** EC 5.3.2.-（ケト基-エノール基の相互変換）
** EC 5.3.3.-（C=C結合の転位）
** EC 5.3.4.-（S-S結合の転位）
** EC 5.3.99.-（分子内酸化還元酵素）
* EC 5.4.-（分子内転位酵素; ムターゼ）
** EC 5.4.1.-（アシル基を移すもの）
** EC 5.4.2.-（リン酸基転位酵素; ホスホムターゼ）
** EC 5.4.3.-（アミノ基を移すもの）
** EC 5.4.4.-（水酸基を移すもの）
** EC 5.4.99.-（その他の基を移すもの）
* EC 5.5.-（分子内リアーゼ）
* EC 5.99.-（その他の異性化酵素）

== EC 6.-（合成酵素） ==
{{Main|リガーゼ}}
* EC 6.1.-（C-O結合を形成するもの）
** EC 6.1.1.（アミノアシルtRNAおよび関連化合物を生成するリガーゼ）
* EC 6.2.-（C-S結合を形成するもの）
** EC 6.2.1.-（酸とチオールを結合するもの）
* EC 6.3.-（C-N結合を形成するもの）
** EC 6.3.1.-（酸-アンモニア・アミンリガーゼ（アミド合成））
** EC 6.3.2.-（酸-D-アミノ酸リガーゼ（ペプチド合成））
** EC 6.3.3.-（閉環反応をおこすもの）
** EC 6.3.4.-（その他のC-N結合を形成するもの）
** EC 6.3.5.-（C-N結合を形成するものうちグルタミンがアミド-N-供与体となるもの）
* EC 6.4.-
** EC 6.4.1.-（C-C結合を形成するもの）
* EC 6.5.-
** EC 6.5.1.-（リン酸エステル結合を形成するもの）
* EC 6.6.-
** EC 6.6.-（N-金属結合を形成するもの）
** EC 6.6.1（配位錯体を形成するもの）

== EC 7- (輸送酵素) ==
{{Main|トランスロカーゼ}}
これまでEC1やEC3に分類されていたような酸化還元反応や加水分解反応を利用してイオンや分子などの局在を生体膜を超えて移動させる[[膜輸送体]]の一部（[[ABC輸送体]]など）が分類されている。濃度勾配や電位差を利用する二次性能動輸送体や、受動輸送を行う[[イオンチャネル]]や[[ポリン]]などは含まれていない。
[[日本生化学会]]は新設されたEC7の和名として「輸送酵素」を提案した<ref name=seika>{{Cite web|和書|date=2020-02-22|url=http://www.jbsoc.or.jp/notice/ec_translocase.html|title=新設された酵素分類EC7の和名提案について|accessdate=2020-02-25}}</ref>。
* EC 7.1.-（[[ヒドロン]]（[[プロトン]]）の移動を触媒するもの）
* EC 7.2.-（無機[[カチオン]]の移動を触媒するもの）
* EC 7.3.-（無機[[アニオン]]およびそれを[[キレート]]した分子の移動を触媒するもの）
* EC 7.4.-（[[アミノ酸]]と[[ペプチド]]の移動を触媒するもの）
* EC 7.5.-（[[炭水化物]]とその派生物の移動を触媒するもの）
* EC 7.6.-（その他の分子の移動を触媒するもの）

== 脚注 ==
{{脚注ヘルプ}}
=== 注釈 ===
{{Notelist}}
=== 出典 ===
{{Reflist}}

== 関連項目 ==
* [[酵素]]
* [[生化学]]

== 外部リンク ==
{{Wikidata property|P591|EC番号}}
* [https://iubmb.qmul.ac.uk/enzyme/ 酵素命名法（英語）]
* [http://enzyme-database.org/ ExplorEnz（NC-IUBMB公式の酵素分類のホームページ）]

{{酵素}}
{{DEFAULTSORT:いしはんこう}}
[[Category:酵素]]
[[Category:化学分類]]
[[Category:機能別の酵素]]
[[Category:バイオインフォマティクス]]


text:
# 高雲飛
高 雲飛（ガオ・ユンフェイ、1997年1月10日 - ）は中華人民共和国・上海市出身の競技麻雀のプロ雀士。最高位戦日本プロ麻雀協会所属。
オンライン麻雀『天鳳』で、「吃貨小北北」のIDで中国人初の天鳳位を獲得したことで知られる。

## 来歴
幼少期に家族がやっていた四川麻雀を覚え、麻雀に接する。上海海事大学進学後、友人との間で流行っていたオンライン麻雀『雀魂』に接し、最高位の「魂天」に到達する。並行してオンライン麻雀『天鳳』で日本式のリーチ麻雀に触れ、日本式麻雀のプロになることを希望する。
2024年11月13日、天鳳位に到達（24代目）。2025年3月、最高位戦日本プロ麻雀協会に入会、B1リーグに参戦した。

## 雀風・挿話
- 押しの強い雀風。園田賢曰く「期待値のギリギリを攻める」打ち方をするという[4]。
- 愛称は「飛飛」（フェイフェイ）[1]。
- 最高位戦入会後も上海に在住しており、最高位リーグ等に参戦するたびに来日している。渡航費用は個人スポンサーの企業が出してくれているという[2]。

title: 高雲飛

wikitext:
{{雀士
| 名前 = 高 雲飛
| image = <!-- xxx.jpg -->
| imagesize = <!-- 未指定の場合は200px -->
| caption =
| 出身地 = {{CHN}} [[上海市]]
| 生年月日 = {{生年月日と年齢|1997|01|10}}
| 没年月日 = <!-- {{死亡年月日と没年齢|YYYY|MM|DD|yyyy|mm|dd}} -->
| プロ入会 = 2025年 第50期前期
| 所属団体 = [[最高位戦日本プロ麻雀協会]]
| YouTube =
| 他活動 = <!-- プロ雀士として以外の活動があれば記す -->
<!-- Mリーガーの場合 -->
| ドラフト年 = <!-- Mリーグドラフト対象年、数字のみ記入 -->
| 順位 = <!-- ドラフト順 -->
| 所属年1 = <!-- 所属していた年 -->
| 所属歴1 = <!-- 所属チーム名 -->
| ドラフト年2 = <!-- 以下、2回目のドラフト指名があった場合に使用 -->
| 順位2 =
| 所属年2 =
| 所属歴2 = <!-- 以上「ドラフト年5」まで設定可能 -->
<!-- タイトル獲得歴がある場合 -->
| タイトル1 = <!-- 獲得タイトルと獲得期。タイトル1～タイトル10まで設定可能 -->
<!-- YouTubeで活動中の場合 -->
| チャンネル名 =
| チャンネルURL =
| 活動期間 =
| ジャンル =
| 登録者数 =
| 再生回数 =
| チャンネル日時 =
}}
'''高 雲飛'''（ガオ・ユンフェイ、[[1997年]]1月10日 - ）は[[中華人民共和国]]・[[上海市]]出身の[[競技麻雀]]のプロ雀士。[[最高位戦日本プロ麻雀協会]]所属。

オンライン麻雀『[[天鳳 (オンラインゲーム)|天鳳]]』で、「吃貨小北北」のIDで中国人初の天鳳位を獲得したことで知られる<ref name="saikouisen20250306">{{Cite press release ja|url=https://saikouisen.com/news/nyukai_50/|title=中国初の天鳳位・高雲飛(ガオ・ユンフェイ)選手入会のお知らせ|publisher=最高位戦日本プロ麻雀協会|date=2025-03-06 |accessdate=2025-07-14}}</ref>。

== 来歴 ==
幼少期に家族がやっていた{{仮リンク|四川麻雀|zh|四川麻将}}を覚え、麻雀に接する<ref name="kinma_report20250330">{{Cite web |和書|url=https://note.com/kinma_report/n/n99644bc4dc09|title=中国人初の天鳳位　高雲飛（ガオ・ユンフェイ）さんってどんな人？|website=note 麻雀ルポ|date=2025-03-30|accessdate=2025-07-14}}</ref>。[[上海海事大学]]進学後、友人との間で流行っていたオンライン麻雀『[[雀魂]]』に接し、最高位の「魂天」に到達する<ref name="kinma_report20250330"/>。並行してオンライン麻雀『天鳳』で日本式のリーチ麻雀に触れ、日本式麻雀のプロになることを希望する。

[[2024年]]11月13日、天鳳位に到達（24代目）<ref>{{Cite web |和書|url=https://tenhou.net/ranking.html|title=ランキング|website=オンライン対戦麻雀 天鳳|accessdate=2025-07-14}}</ref>。2025年3月、最高位戦日本プロ麻雀協会に入会、B1リーグに参戦した<ref name="saikouisen20250306"/>。

== 雀風・挿話 ==
* 押しの強い雀風。[[園田賢]]曰く「期待値のギリギリを攻める」打ち方をするという<ref>{{Cite video |和書 |title=PR - Mトーナメント2025意気込みコメント ~高雲飛~ (麻雀) |url=https://abema.tv/video/episode/137-78_s500_p24 |format= |medium=インターネット番組 |language=ja |publisher=[[ABEMA]] |date=2025 }}</ref>。
* 愛称は「飛飛」（フェイフェイ）<ref name="saikouisen20250306"/>。
* 最高位戦入会後も上海に在住しており、最高位リーグ等に参戦するたびに来日している。渡航費用は個人スポンサーの企業が出してくれているという<ref name="kinma_report20250330"/>。

== 出典 ==
{{Reflist}}

== 外部リンク ==
* {{Twitter|chxff9|高 雲飛（ガオ ユンフェイ）}}

{{DEFAULTSORT:かお ゆんふえい}}
[[Category:最高位戦日本プロ麻雀協会の雀士]]
[[Category:上海出身の人物]]
[[Category:1997年生]]
[[Category:存命人物]]
[[Category:21世紀中国の人物]]

title: 基本情報

出身地: 中国 上海市

所属団体: 最高位戦日本プロ麻雀協会


text:
# 竹内幸江
竹内 幸江（たけうち さちえ、1964年 - ）は、日本の看護学者。
長野県看護大学看護学部准教授。

## 来歴・人物
長野県松本市出身。
1982年（昭和57年）長野県松本県ヶ丘高等学校卒業。
1987年（昭和62年）千葉大学看護学部大学院修士課程修了。
信州大学医学部附属病院看護師を経て、1995年（平成7年）長野県看護大学開学と同時に講師として着任。
1999年（平成11年）より准教授。専門は小児看護学。

## 著作・論文・共編著

### 著作
- 『いのちの教育の理論と実践』竹内幸江 金子書房東京(2009)
- 『ココからはじめる小児がん看護』竹内幸江へるす出版東京(2012)
- 『PTG 心的外傷後成長－トラウマを超えて』竹内幸江 金子書房東京

### 論文
- 『慢性疾患の子どもをもつ親の会に対する親の認識および専門職へのニーズの検討』扇千晶、内田雅代、竹内幸江、平出礼子、青木真輝 長野県看護大学
- 『健康段階に応じたローインパクトエクササイズによる生体機能の活性化に関する研究』（平成15～17年度科学研究補助金、2006年）
- 『化学療法をうける子どもの内服に関する看護師の認識』平出礼子、内田雅代、竹内幸江、扇千晶、青木真輝、寺島憲治、石井絹子、林部麻美
- 『小児がんの子どもと家族のケア環境．小児がん看護』竹内幸江，内田雅代，三澤史，et al.(2007)
- 『看護職者の仕事への認識および満足度に影響を与える要因に関する検討』田村正枝，竹内幸江，藤垣静枝他 長野県看護大学紀要(2007)
- 『慢性疾患や障がいをもつ子どもの家族とのパートナーシップ形成に向けた看護職者の関わりに関する研究・ 大脇百合子,内田雅代,竹内幸江他 日本小児看護学会誌(2009)
- 『電子レンジ法による輸液ライン中に発生する気泡の抑制』太田克矢，熊谷一樹，牛山裕貴，竹内幸江 看護人間工学研究誌(2012)
- 『終末期の小児がん患者のケア体制および看護師へのメンタルサポート体制の実態－病棟管理者への調査より－』竹内幸江，髙橋百合子，吉川久美子，野中淳子他 小児がん看護(2012)

### 共編著
- 『人形劇を使用した授業』竹内幸江、近藤卓編著(2007)
- 『第10章End-of-Lifeケア』竹内幸江、丸光惠、石田也寸志編
- 『総論 発達段階別ケア』竹内幸江、丸光惠、石田也寸志編
- 『第2章さまざまな場面でのPTG 10 子ども・いのちの教育・PTG』竹内幸江、近藤卓編

## 所属学会
- 日本小児看護学会
- 日本看護科学学会
- 日本看護学教育学会
- 日本家族看護学会
- 日本がん看護学会
- 日本小児保健協会
- 日本小児がん看護学会
- 日本造血細胞移植学会
- 日本看護倫理学会 評議員[4]
- 千葉看護学会

title: 竹内幸江

wikitext:
'''竹内 幸江'''（たけうち さちえ、[[1964年]] - ）は、[[日本]]の[[看護学者]]。
[[長野県看護大学]][[看護学部]][[准教授]]。

==来歴・人物==
[[長野県]][[松本市]]出身。
[[1982年]]（昭和57年）[[長野県松本県ヶ丘高等学校]]卒業<ref>[http://kenryo.org/relay/kenryo-panel34-1.pdf 縣陵34期会（松本県ヶ丘高校 母校愛のリレー）]</ref>。
[[1987年]]（昭和62年）[[千葉大学]][[看護学部]][[大学院]][[修士課程]]修了<ref>[http://www.nagano-nurs.ac.jp/gaiyou/kouza-professor/s_takeuchi.html 長野県看護大学-プロフィール閲覧]</ref>。
[[信州大学]][[医学部]]附属病院[[看護師]]を経て、[[1995年]]（平成7年）[[長野県看護大学]]開学と同時に[[講師]]として着任。
[[1999年]]（平成11年）より准教授。専門は小児看護学<ref>[http://www.nagano-nurs.ac.jp/gaiyou/kouza-professor/s_takeuchi.html 竹内幸江-長野県看護大学 閲覧]</ref>。

==著作・論文・共編著==
=== 著作 ===
*『いのちの教育の理論と実践』竹内幸江 [[金子書房]]東京(2009)
*『ココからはじめる小児がん看護』竹内幸江[[へるす出版]]東京(2012)
*『PTG 心的外傷後成長－トラウマを超えて』竹内幸江 [[金子書房]]東京

===論文===
*『慢性疾患の子どもをもつ親の会に対する親の認識および専門職へのニーズの検討』扇千晶、内田雅代、竹内幸江、平出礼子、青木真輝 長野県看護大学
*『健康段階に応じたローインパクトエクササイズによる生体機能の活性化に関する研究』（平成15～17年度科学研究補助金、2006年）
*『化学療法をうける子どもの内服に関する看護師の認識』平出礼子、内田雅代、竹内幸江、扇千晶、青木真輝、寺島憲治、石井絹子、林部麻美
*『小児がんの子どもと家族のケア環境．小児がん看護』竹内幸江，内田雅代，三澤史，et al.(2007)
*『看護職者の仕事への認識および満足度に影響を与える要因に関する検討』田村正枝，竹内幸江，藤垣静枝他 長野県看護大学紀要(2007)
*『慢性疾患や障がいをもつ子どもの家族とのパートナーシップ形成に向けた看護職者の関わりに関する研究・ 大脇百合子,内田雅代,竹内幸江他 日本小児看護学会誌(2009)
*『電子レンジ法による輸液ライン中に発生する気泡の抑制』太田克矢，熊谷一樹，牛山裕貴，竹内幸江 看護人間工学研究誌(2012)
*『終末期の小児がん患者のケア体制および看護師へのメンタルサポート体制の実態－病棟管理者への調査より－』竹内幸江，髙橋百合子，吉川久美子，野中淳子他 小児がん看護(2012)

=== 共編著 ===
*『人形劇を使用した授業』竹内幸江、近藤卓編著(2007)
*『第10章End-of-Lifeケア』竹内幸江、丸光惠、石田也寸志編
*『総論 発達段階別ケア』竹内幸江、丸光惠、石田也寸志編
*『第2章さまざまな場面でのPTG 10 子ども・いのちの教育・PTG』竹内幸江、近藤卓編

==所属学会==
* 日本小児看護学会
* 日本看護科学学会
* 日本看護学教育学会
* 日本家族看護学会
* 日本がん看護学会
* 日本小児保健協会
* 日本小児がん看護学会
* 日本造血細胞移植学会
* 日本看護倫理学会 評議員<ref>[http://jnea.net/3.html 日本看護倫理学会 評議員]</ref>
* 千葉看護学会

==外部リンク==
* [http://www.nagano-nurs.ac.jp/gaiyou/kouza-professor/s_takeuchi.html 竹内幸江 - 長野県看護大学]
* [http://researchmap.jp/read0045544 所属[長野県看護大学] - researchmap]
* [http://mol.medicalonline.jp/archive/search?jo=dr2nagnu&vo=5&nu= 長野県看護大学紀要]
* [http://kenryo.org/ 一般社団法人松本県ヶ丘高等学校同窓会]

== 脚注 ==
{{Reflist}}

{{Normdaten}}

{{DEFAULTSORT:たけうち さちえ}}
[[Category:日本の女性看護学者]]
[[Category:長野県看護大学の教員]]
[[Category:千葉大学出身の人物]]
[[Category:長野県松本県ヶ丘高等学校出身の人物]]
[[Category:松本市出身の人物]]
[[Category:1964年生]]
[[Category:存命人物]]

{{Academic-bio-stub}}


text:
# 持法院 (柏市)
持法院（じほういん）は、千葉県柏市藤ケ谷にある天台宗の寺院。

## 歴史
創建年代は不明である。当寺には由来に関する記録は残っていない。ただ一説によれば、鎌倉時代初期に千葉常胤が運慶に如意輪観音像を彫らせ、鎌倉の堂宇に安置していた。その後、承久の乱が勃発したため、当地に移して萱葺き屋根の草庵を建て、藤の花を厨子に飾りたてて安置した。この逸話により、当地は「藤萱村（ふじかやむら）」と呼ばれるようになり、現在の「藤ケ谷（ふじがや）」の地名の由来となった。1223年（貞応2年）に寺院化されたという。
常胤が運慶に彫らせたとされる如意輪観音像は、現在は観音堂に安置されており、秘仏である。ただ、現在の像は中世末期から江戸時代初期のものとみられている。現在残っている厨子も徳川家の三つ葉葵が描かれている。

## 文化財
- 如意輪観音像（柏市指定有形文化財）[4]

## 交通アクセス
- 路線バス沼南体育館前停留所より徒歩16分。

title: 持法院 (柏市)

wikitext:
{{日本の寺院
|名称 = 持法院
|画像={{画像募集中|cat=柏市}}
|所在地 = [[千葉県]][[柏市]][[藤ケ谷]]178-1
|緯度度 =  35 |緯度分 = 49 |緯度秒 = 05
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|院号 = [[持法院]]
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|正式名 = 登慶山如意輪寺持法院
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|公式HP名 =
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'''持法院'''（じほういん）は、[[千葉県]][[柏市]][[藤ケ谷]]<ref>[[南相馬郡]]（[[東葛飾郡]]）藤ヶ谷村、[[風早村]]藤ヶ谷</ref>にある[[天台宗]]の[[寺院]]。

== 歴史 ==
創建年代は不明である。当寺には由来に関する記録は残っていない。ただ一説によれば、[[鎌倉時代]]初期に[[千葉常胤]]が[[運慶]]に[[如意輪観音]]像を彫らせ、鎌倉の[[堂宇]]に安置していた。その後、[[承久の乱]]が勃発したため、当地に移して[[茅葺|'''萱'''葺き]]屋根の[[草庵]]を建て、[[フジ (植物)|'''藤''']]の花を[[厨子]]に飾りたてて安置した。この逸話により、当地は「'''藤萱村'''（ふじかやむら）」と呼ばれるようになり、現在の「[[藤ケ谷]]（ふじがや）」の地名の由来となった。[[1223年]]（[[貞応]]2年）に寺院化されたという<ref name="風土記">沼南町史編さん委員会 編『沼南風土記』沼南町、1981年、126-129p</ref><ref name="観光">[https://kankou.kashiwa-cci.or.jp/spots/jihouin/ 持法院]柏市観光協会</ref>。

常胤が運慶に彫らせたとされる如意輪観音像は、現在は観音堂に安置されており、[[秘仏]]である。ただ、現在の像は[[中世]]末期から[[江戸時代]]初期のものとみられている。現在残っている厨子も[[徳川氏|徳川家]]の[[葵紋#三つ葉葵|三つ葉葵]]が描かれている<ref name="風土記"></ref>。

== 文化財 ==
*如意輪観音像（柏市指定有形文化財）<ref name="市">[https://www.city.kashiwa.lg.jp/bunka/about_kashiwa/culture/rekishi/shiteibunkazai/yuu/2871.html 如意輪観音像]柏市</ref>

== 交通アクセス ==
*[[路線バス]]沼南体育館前停留所より徒歩16分。

== 脚注 ==
{{脚注ヘルプ}}
{{Reflist|2}}

== 参考文献 ==
*沼南町史編さん委員会 編『沼南風土記』沼南町、1981年

{{Pref-stub|pref=千葉県}}
{{buddhism-stub}}
{{DEFAULTSORT:しほういん}}
[[Category:柏市の寺]]
[[Category:天台宗の寺院]]

title: 持法院

所在地: 千葉県柏市藤ケ谷178-1

山号: 登慶山

院号: 持法院

宗派: 天台宗

本尊: 阿弥陀如来

創建年: 不詳

正式名: 登慶山如意輪寺持法院

札所等: 東葛印旛大師八十八ヶ所霊場第8・26・46番札所、下総三十三ヶ所観音霊場第27番札所


text:
# 王導
王 導（おう どう、咸寧2年（276年）- 咸康5年7月18日（339年9月7日））は、中国の晋代の政治家。字は茂弘。西晋及び東晋に仕え、彼の働きによって琅邪王氏は六朝時代の南朝を代表する名門貴族となった。王覧（王祥の異母弟）の孫で王裁の子。王悦・王恬・王洽・王協・王劭・王薈などの父。東晋の大将軍王敦は従兄、書家の王羲之は従甥に当たる。

## 生涯
西晋時代は要職を歴任し、当時の司空であった東海王司馬越の参軍となった。その後、安東将軍として下邳に出鎮する琅邪王司馬睿の司馬に移った。また、中原の動乱を予測した王導は瑯琊王睿に洛陽から建康に移るように進言し、307年に建康に移った。
永嘉の乱が起こり、劉淵の立てた漢によって西晋は攻撃を受ける。劉淵の後を継いだ劉聡は洛陽を攻め落とし、懐帝は捕らえられ、晋の皇族の大半は殺されてしまう。建興元年（313年）に懐帝が殺されると、長安に落ち延びた司馬鄴が即位するが劉曜に攻められ、建興4年（316年）に捕らえられ一族もろとも翌年に殺されてしまう。その際江南に逃れており、これらの災難から逃れる事が出来た数少ない皇族の一人である司馬睿は、建武元年（317年）に王導の後見で元帝として即位する。これが東晋の始まりである。
王導は東晋の宰相として、顧栄・賀循・紀瞻・庾亮・卞壼・諸葛恢・干宝・郭璞などの人材を元帝に推薦した。「百六掾」と呼ばれるこれら百余人の属官達は、華北から逃れてきた貴族と江南の豪族とで構成されており、王導は利害の異なるこれらの人々を配下に集めることで彼らの対立を取りまとめ、これによって東晋の政権基盤を安定させようと考えた。一方、従兄の王敦に兵を与えて長江中流域を制圧することに成功する。
しかし、元帝は政治・軍事の両面で、琅邪王氏の存在が大きくなることを警戒するようになり、劉隗・刁協らを重用して、王導の政治力を排除しようとした。永昌元年（322年）、大将軍となっていた王敦は元帝のこのような動きに不満を持ち、劉隗・刁協の打倒を名目に武昌で挙兵した（王敦の乱）。この時、首都建康にいた王導は、劉隗により反乱者の同族として処刑されかけるが、周顗の取りなしにより事なきを得ている。同年、元帝は崩御して明帝が即位し、太寧2年（324年）に蘇峻らによって王敦の反乱は鎮圧されるが、王導は失脚することなく政治を執り続けた。
太寧3年（325年）、明帝が崩御し成帝が即位すると、王導は司徒として中書令の庾亮と共に政治を任されることになった。成帝の外戚であった庾亮は、当時王導をしのぐ権勢を誇り、北来の貴族と江南土着の豪族との間のバランスを重視する王導の政治方針に変えて、厳格な法治主義によって皇帝の権威を強化しようと考えるが、咸和2年（327年）、蘇峻が庾亮打倒を名目に反乱を起こす事態を招いてしまう（蘇峻の乱）。咸和4年（329年）に陶侃・郗鑒らによって反乱が鎮圧されると、庾亮は中書令を辞して地方に鎮したので、再び王導が単独で政治を執ることになった。
後に庾亮は王導の施政が寛厚すぎるとして、挙兵して王導を廃そうと考えたが、郗鑒の賛同が得られず挙兵を思いとどまった。ある者がそのことを王導に伝えたが、王導は「自分と庾亮は、国家のために喜憂をともにしている。だからもし彼が自分を不義不忠の者として攻めてくるのなら、自分は潔く官を辞して隠居しよう。何も恐れることはない」と語ったという。
咸康5年7月庚申（339年9月7日）、64歳で死去。丞相を追贈された。
後世、東晋の簡文帝が危篤の際に、禅譲を迫ろうとした桓温に対し「諸葛亮や王導のようになれ」と皇帝を補佐した忠臣として引き合いに出したという。

## 伝記資料
- 『晋書』巻65 列伝第35

title: 王導

wikitext:
[[File:NAJDA-290-0047 古聖賢像伝略5 (王導).jpg|thumb|200px|王導]]

'''王 導'''（おう どう、[[咸寧 (晋)|咸寧]]2年（[[276年]]）- [[咸康 (東晋)|咸康]]5年[[7月18日 (旧暦)|7月18日]]<ref>『晋書』巻7, 成帝紀 咸康五年七月庚申条による。</ref>（[[339年]][[9月7日]]））は、[[中国]]の[[晋 (王朝)|晋代]]の[[政治家]]。[[字 (人名)|字]]は'''茂弘'''。[[西晋]]及び[[東晋]]に仕え、彼の働きによって[[王氏#琅邪王氏|琅邪王氏]]は[[六朝|六朝時代]]の[[南北朝時代 (中国)|南朝]]を代表する名門貴族となった。[[王覧]]（[[王祥]]の異母弟）の孫で[[王裁]]の子。王悦・[[王恬]]・[[王洽 (東晋)|王洽]]・[[王協]]・[[王劭]]・[[王薈]]などの父。東晋の[[大将軍]][[王敦]]は従兄、[[書家]]の[[王羲之]]は[[いとこ|従甥]]に当たる。

== 生涯 ==
西晋時代は要職を歴任し、当時の[[司空]]であった東海王[[司馬越]]の参軍となった。その後、安東将軍として下邳に出鎮する琅邪王[[元帝 (東晋)|司馬睿]]の司馬に移った。また、中原の動乱を予測した王導は瑯琊王睿に[[洛陽]]から[[建康 (都城)|建康]]に移るように進言し、[[307年]]に建康に移った。<ref> 一方で、『晋書』巻59 司馬越伝には「元帝鎮建鄴　裴妃之意也」との記述が見える。この裴妃は東海王越の妻であるため、建康への出鎮には当時の最高権力者である東海王の意向も絡んでいると考えられる。また、当時の元帝は東海王に追従しており、部下の進言のみで勝手に出鎮することが可能だとは考えにくい。</ref>

[[永嘉の乱]]が起こり、[[劉淵]]の立てた[[前趙|漢]]によって西晋は攻撃を受ける。劉淵の後を継いだ[[劉聡]]は洛陽を攻め落とし、[[懐帝 (西晋)|懐帝]]は捕らえられ、晋の皇族の大半は殺されてしまう。[[建興 (晋)|建興]]元年（[[313年]]）に懐帝が殺されると、[[長安]]に落ち延びた[[愍帝 (西晋)|司馬鄴]]が即位するが[[劉曜]]に攻められ、建興4年（[[316年]]）に捕らえられ一族もろとも翌年に殺されてしまう。その際江南に逃れており、これらの災難から逃れる事が出来た数少ない皇族の一人である司馬睿は、[[建武 (東晋)|建武]]元年（[[317年]]）に王導の後見で元帝として即位する。これが東晋の始まりである。

王導は東晋の[[宰相]]として、[[顧栄]]・[[賀循]]・[[紀瞻]]・[[庾亮]]・[[卞壼]]・[[諸葛恢]]・[[干宝]]・[[郭璞]]などの人材を元帝に推薦した。「百六掾」と呼ばれるこれら百余人の属官達は、華北から逃れてきた貴族と江南の豪族とで構成されており、王導は利害の異なるこれらの人々を配下に集めることで彼らの対立を取りまとめ、これによって東晋の政権基盤を安定させようと考えた。一方、従兄の王敦に兵を与えて長江中流域を制圧することに成功する。

しかし、元帝は政治・軍事の両面で、琅邪王氏の存在が大きくなることを警戒するようになり、[[劉隗]]・[[刁協]]らを重用して、王導の政治力を排除しようとした。[[永昌 (東晋)|永昌]]元年（[[322年]]）、大将軍となっていた王敦は元帝のこのような動きに不満を持ち、劉隗・刁協の打倒を名目に[[武昌]]で挙兵した（[[王敦の乱]]）。この時、首都[[建康 (都城)|建康]]にいた王導は、劉隗により反乱者の同族として処刑されかけるが、[[周顗]]の取りなしにより事なきを得ている。同年、元帝は崩御して[[明帝 (東晋)|明帝]]が即位し、[[太寧 (東晋)|太寧]]2年（[[324年]]）に[[蘇峻]]らによって王敦の反乱は鎮圧されるが、王導は失脚することなく政治を執り続けた。

太寧3年（[[325年]]）、明帝が崩御し[[成帝 (東晋)|成帝]]が即位すると、王導は[[司徒]]として[[中書令]]の庾亮と共に政治を任されることになった。成帝の外戚であった庾亮は、当時王導をしのぐ権勢を誇り、北来の貴族と江南土着の豪族との間のバランスを重視する王導の政治方針に変えて、厳格な法治主義によって皇帝の権威を強化しようと考えるが、[[咸和 (東晋)|咸和]]2年（[[327年]]）、蘇峻が庾亮打倒を名目に反乱を起こす事態を招いてしまう（[[蘇峻の乱]]）。咸和4年（[[329年]]）に[[陶侃]]・[[郗鑒]]らによって反乱が鎮圧されると、庾亮は中書令を辞して地方に鎮したので、再び王導が単独で政治を執ることになった。

後に庾亮は王導の施政が寛厚すぎるとして、挙兵して王導を廃そうと考えたが、郗鑒の賛同が得られず挙兵を思いとどまった。ある者がそのことを王導に伝えたが、王導は「自分と庾亮は、国家のために喜憂をともにしている。だからもし彼が自分を不義不忠の者として攻めてくるのなら、自分は潔く官を辞して隠居しよう。何も恐れることはない」と語ったという。

咸康5年7月庚申（339年9月7日）、64歳で死去。丞相を追贈された。

後世、東晋の[[簡文帝 (東晋)|簡文帝]]が危篤の際に、禅譲を迫ろうとした[[桓温]]に対し「[[諸葛亮]]や王導のようになれ」と皇帝を補佐した忠臣として引き合いに出したという。

== 伝記資料 ==
*『[[晋書]]』巻65 列伝第35

== 脚注 ==
<references/>

== 関連項目 ==
*[[夫子廟]]
*[[世説新語]]
*[[北碑南帖論]]
*[[中国の書家一覧]]
*[[王陽明]] - 末裔といわれる。

{{chinese-history-stub}}
{{DEFAULTSORT:おう とう}}
[[Category:西晋の人物]]
[[Category:東晋の人物]]
[[Category:琅邪王氏|とう]]
[[Category:4世紀アジアの政治家]]
[[Category:276年生]]
[[Category:339年没]]